在宅勤務がコロナ後も全然衰えなさそうな訳

  東洋経済オンラインの最新記事から「在宅勤務がコロナ後も全然衰えなさそうな訳」(野口悠紀雄氏)。コロナ後も定着が見込まれる在宅ワークに対し、働き方の基本を成果主義に転換する必要があるという主張です。

在宅勤務がコロナ後も全然衰えなさそうな訳 | 野口悠紀雄「経済最前線の先を見る」

  日本企業ではこれまで、在宅勤務は会社にとっては望ましくない形態で、オフィスでの仕事が基本という考えがありましたが、感染防止のためにやむをえず始まった在宅勤務によって、自宅のほうが生産性は上がり業務がうまくこなせることもあるとわかりました。

  筆者は、ドワンゴやGMOインターネットグループの実例を挙げながら、在宅ワークが従業員と雇用主の双方にメリットの大きな働き方であるとした上で在宅ワークが標準化されることを予想しています。

  一方で、集中して仕事に取り組む環境を確保することやITセキュリティの強化といった課題に加え、部下がパソコンの前に座っているかどうかが気になり過ぎる“いるか族”、すなわち旧来型のマネジメントから脱却できない管理者が成果を出す上での障害となることを示唆しています。