オフィス不要論に対する冷静な見解

   リモートワークの普及に伴い、「リモート化に伴う働き方(働かせ方)の変化」に関する記事が毎日のようにメディアを賑わしています。

   以下は、東洋経済の最新記事『コロナが突き付けた「オフィス不要論」の是非』。都市構造の変化は2〜30年かけて緩やかに起こるものであり、急変したりはしない、という冷静な意見です。

コロナが突き付けた「オフィス不要論」の是非 | 街・住まい

   都市一極集中についても、エネルギー効率はよい反面、ウイルス感染のリスクは増す、というように見地によってその是非は異なるのであり、一つの評価軸だけで判断すると間違った政策を生みかねない、と述べています。

   私たちの働き方においても、時に業績回復、また時に感染防止と、常にどちらかに偏った視点のみから語られがちであると、反省させられます。