【比較検証】ひふみ投信、日経平均、TOPIXはどれが一番儲かる?
テレビ等で日経平均が上がっているというニュースを見て投資してみようかなぁとお考えの方も多いのではないでしょうか。また最近は日経平均が上がってきているので、日本の景気が良くなっていると思われている方も多いかもしれません。
では実際に日本国内で投資するとなった場合、なにへ投資すれば良いのでしょうか。
近年では一つの会社の株を買うのではなく、日経平均のような指数に連動する投資信託等を通じて複数の会社に分散投資しようという考え方が浸透してきました。
今回の検証では、国内のネット証券等で人気の高い投資信託であるひふみ投信、日経平均(東証1部上場銘柄のうち代表的な225銘柄)、TOPIX(東京証券取引所第一部上場全銘柄)といった指数に投資した場合の結果を比較検証をしていきたいと思います。
検証方法
検証の前提は以下のとおり。
①対象はひふみ投信、日経平均、TOPIXの3つ
②直近5年間の運用成績から1年ごとの値上がり率を試算し、手数料分を差し引いた年利を比較
ひふみ投信とは
日本国内の企業に投資を行うアクティブファンド。主な投資対象は日本の成長企業の株式。中小型株にも積極的に投資しており、近年運用成績が高く、とても人気が高い。
投資信託の価格である基準価額は2008年に1万円で開始され、2021年3月時点で6万円を超えている。
・投資対象
日本国内の成長企業。(どの企業に投資するかひふみ投信で判断)
・購入方法
ひふみ投信のホームページかネット証券等を通じて購入可能。
・手数料
毎年0.98%
日経平均株価への投資
日経平均株価とは日本経済新聞社が発表する株価指数です。東証1部上場銘柄のうち代表的な225銘柄をもとに計算されます。
日本の株式市場の大きな動きを把握する代表的な指標として使われており、定期的に組み入れ銘柄の見直しが行われています。
購入方法
以下のような日経平均株価に連動する銘柄を購入。
・NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信 (東証一部:1321)
・ダイワ上場投信- 日経225 (東証一部:1320)
検証方法
日経平均株価自体を利用。
手数料
無料
TOPIXへの投資
TOPIXは東証株価指数東証株価指数(とうしょうかぶかしすう)とも呼ばれ、東京証券取引所第一部上場全銘柄を対象として、算出・公表している株価指数のことです。TOPIX(トピックス)はTokyo Stock Price Indexの略。日経平均株価と並ぶ、日本の代表的な株価指標です。東証1部上場の全銘柄を対象に浮動株数に基づく時価総額を合計して計算しています。
購入方法
以下のようなTOPIXに連動する銘柄を購入。
・NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信(東証一部:1306)
・上場インデックスファンドTOPIX (東証一部:1308)
検証方法
TOPIX自体を利用。
手数料
無料
結果発表
ひふみ投信が日経平均に僅差で優勝!!!
ここで日経平均と僅差だったら大したことないなと考える方も多いかもしれません。けれどもせっかくご自身が投資して返ってくるお金ですので、少しでも多く返ってきた方が良いかと思います。
またご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、日経平均が急上昇した背景には実は理由があり、アベノミクスの一環で日本銀行が先ほどご紹介したような日経平均に連動する銘柄(ETF)を毎年何兆円という単位で買い上げていたのです。
日経平均は先ほどご説明したようにたったの225銘柄です。そのような少数の企業に対して株を買い上げていたので、当然日経平均は爆上げしました。けれども2021年3月に日銀が大きく方針を転換し、日経平均に連動する銘柄への投資はやめて、TOPIXに連動する銘柄にしか投資しないと発表いたしました。TOPIXの銘柄数は2000以上あるので、日経平均に比べると指数の値上がりに対する影響は軽微でしょう。
よって、今後日銀は日経平均連動のETFに投資しなくなるので、日経平均は従来のような値上がりが期待できなくなるかもしれません。
そのような状況下で中小株を中心とした成長株への投資で日経平均以上にパフォーマンスを上げたひふみ投信は秀逸と言えるかと思います。
もちろん、ひふみ投信もどんどんお客さんが増えてきているので、運用する資金が多くなり、今までのようなパフォーマンスをずっと出し続けることは難しくなるかもしれません。
どのような判断基準で解約を検討するべきかについては今後別のタイミングにてお話できればと思います。
投資をする上では、適切なタイミングと試算配分が重要です。どのように運用したら良いか分からないという方は、ケンドラの投資戦略ポートフォリオをご参照ください。
まとめ
ひふみ投信が一番投資効率が高かった。
日経平均はひふみ投信と僅差ではあったが、今後日銀は日経平均連動のETFに投資しなくなるので、日経平均は従来のような値上がりが期待できないかもしれない。
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