河合一彦

金沢星稜大学で3学部と女子短期大学部にて、IT系講義を担当。本Note内で外資系IT企…

河合一彦

金沢星稜大学で3学部と女子短期大学部にて、IT系講義を担当。本Note内で外資系IT企業からの最新ニュースリリースを紹介。 東京での出版社の経験・ベンチャー企業を立ち上げ、スマホアプリの提供やKDDI「auスマートパス」の立上げメンバーの経験を活かして、紹介します。

最近の記事

新しい自律型エージェント活用で、チームの可能性が革新(2024/10/22、ニュースリリース)

※米マイクロソフトからブログ更新のお知らせがニュースリリースで来ました! 【新しい自律型エージェント活用で、チームの可能性が革新】 ジャレッド スパタロー (Jared Spataro) AI at Work 担当チーフマーケティングオフィサー ※本ブログは、米国時間 10 月 21日に公開された “New autonomous agents scale your team like never before”< https://blogs.microsoft.com/

    • シスコ最新調査「テクノロジーパートナー、収益源の大幅なAIシフトを予測」(2024/10/21、ニューリリース)

      ※シスコシステムズ(米シスコ日本法人)からニュースリリースが来ました! 【シスコ最新調査「テクノロジーパートナー、収益源の大幅なAIシフトを予測」】 ~インフラストラクチャ、サイバーセキュリティ、カスタマーエクスペリエンスが主な推進要因と判明~ 概要 ・パートナーの 40%が、今後4〜5 年間で 自社の収益源の 50%以上がAI 関連のテクノロジーからもたらされると予測しています。 ・パートナーは、AI テクノロジー需要の主な推進要因として、インフラストラクチャ、サイバー

      • THK、日本IBMの支援のもと、ERPモダナイゼーションとグローバル会計システムの安定稼働を実現(2024/10/18、ニュースリリース)

        ※本リリースは、各社から案内している共同リリースです。 【THK、日本IBMの支援のもと、ERPモダナイゼーションとグローバル会計システムの安定稼働を実現】 ~世界21カ国33拠点のRISE with SAPへの移行を12カ月という短期間で実現~ THK株式会社(代表取締役社長COO:寺町 崇史、以下「THK」)と日本アイ・ビー・エム株式会社(代表取締役社長:山口 明夫、以下「日本 IBM」)は、THKの世界21カ国33拠点のグローバル会計システムをSAPのクラウドER

        • 日本IBMが半導体設計をカードゲームで学べるハンズオン教材を開発し、北九州市から半導体設計人材育成の取り組みを開始(2024/10/17、ニュースリリース)

          ※本リリースは、各社から案内している共同リリースです。各社より重複して配信される場合がございますが、あらかじめご了承ください。 【日本IBMが半導体設計をカードゲームで学べるハンズオン教材を開発し、北九州市から半導体設計人材育成の取り組みを開始】 日本アイ・ビー・エム株式会社(以下日本IBM)は、半導体設計を疑似体験で学べるハンズオン教材として、カードゲーム「The Game」を開発しました。今後、日本IBMが全国に展開するIBM地域DXセンター< https://www

        新しい自律型エージェント活用で、チームの可能性が革新(2024/10/22、ニュースリリース)

        • シスコ最新調査「テクノロジーパートナー、収益源の大幅なAIシフトを予測」(2024/10/21、ニューリリース)

        • THK、日本IBMの支援のもと、ERPモダナイゼーションとグローバル会計システムの安定稼働を実現(2024/10/18、ニュースリリース)

        • 日本IBMが半導体設計をカードゲームで学べるハンズオン教材を開発し、北九州市から半導体設計人材育成の取り組みを開始(2024/10/17、ニュースリリース)

          NTT西日本、「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」の提供を開始(2024/10/15、ニュースリリース)

          ※シスコシステムズ(米シスコ日本法人)からニュースリリースが来ました! 【NTT西日本、「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」の提供を開始】 ~全国に拠点を擁する企業や団体で、安心・安全なクラウド電話サービスの利用が可能に~ シスコシステムズ合同会社(本社:東京都港区、代表執行役員社長:濱田 義之、以下 シスコ)は、西日本電信電話株式会社(本社:大阪府都島区、代表取締役社長 社長執行役員:北村 亮太、以下 NTT西日本)が、NTT西日本のサービス提供エ

          NTT西日本、「ひかりクラウド電話 for Webex Calling」の提供を開始(2024/10/15、ニュースリリース)

          Cyber Signals 第 8 版 | 包囲された教育: 学校を狙うサイバー犯罪の手口(2024/10/11、ニュースリリース)

          ※日本マイクロソフトからブログ更新のお知らせがニュースリリースで来ました! 【Cyber Signals 第 8 版 | 包囲された教育: 学校を狙うサイバー犯罪の手口】 教育は本質的に「産業の中の産業」であり、K-12 (幼稚園の年長から高等学校を卒業する 13 年間の教育機関) および高等教育機関は、健康記録、財務データ、その他の規制対象情報を含むデータを扱っています。同時に、それらの機関は、決済処理システム、インターネット サービス プロバイダ (ISP) としての

          Cyber Signals 第 8 版 | 包囲された教育: 学校を狙うサイバー犯罪の手口(2024/10/11、ニュースリリース)

          EYとApptio、企業のテクノロジー支出の可視化と管理のための共創ソリューションを提供開始(2024/10/11、ニュースリリース)

          ※米IBMからニュースリリースが来ました! 【EYとApptio、企業のテクノロジー支出の可視化と管理のための共創ソリューションを提供開始】 ・EYのプロフェッショナルサービスとApptio製品の連携により、企業の取引を円滑化し、アジリティを強化し、クラウドの未来を実現 ・新たなソリューションは、手作業によるレポート作成を削減し、IT部門全体のキャパシティーを確保し、意思決定能力の向上を目指す [英国ロンドン2024年9月26日現地時間 発] EYはIBMとの提携を

          EYとApptio、企業のテクノロジー支出の可視化と管理のための共創ソリューションを提供開始(2024/10/11、ニュースリリース)

          Metal X®の新規サービス「日次共通納期管理表サービス」の提供開始(2024/10/10、ニュースリリース)

          ※本リリースは、株式会社メタルワンならびに日本アイ・ビー・エム株式会社から案内している共同リリースです。 【Metal X®の新規サービス「日次共通納期管理表サービス」の提供開始】 株式会社メタルワン(以下メタルワン)は、日本アイ・ビー・エム株式会社(以下 日本IBM)と開発した、自動車鋼板流通におけるデジタル変革を推進し、持続可能なサプライチェーンを実現するデジタル・プラットフォーム「Metal X®」(メタルエックス)の第2弾サービスとして、2024年8月より、日次鋼

          Metal X®の新規サービス「日次共通納期管理表サービス」の提供開始(2024/10/10、ニュースリリース)

          山形銀行の炭素会計プラットフォーム(Persefoni)導入を三井住友銀行と日本IBMが支援(2024/10/09、ニュースリリース)

          ※日本IBMからニュースリリースが来ました! 【山形銀行の炭素会計プラットフォーム(Persefoni)導入を三井住友銀行と日本IBMが支援】 日本アイ・ビー・エム株式会社(代表取締役社長 山口 明夫、以下「日本IBM」)は、株式会社三井住友銀行(頭取CEO 福留 朗裕、以下「三井住友銀行」)と協業して、株式会社山形銀行(代表取締役頭取佐藤 英司、以下「山形銀行」)への、米Persefoni AI, Inc.(CEO ケンタロウ・カワモリ、以下「パーセフォニ」)の温室効果

          山形銀行の炭素会計プラットフォーム(Persefoni)導入を三井住友銀行と日本IBMが支援(2024/10/09、ニュースリリース)

          AI の透明性を高めてディープフェイクと戦う(2024/10/04、ニュースリリース)

          ※米マイクロソフトからブログ更新のお知らせがニュースリリースで来ました! 【AI の透明性を高めてディープフェイクと戦う】 ヴァネッサ ホー (Vanessa Ho) 本ブログは、マイクロソフトの「Building AI Responsibly (責任ある AI の構築)」シリーズの一環であり、AI の導入に関する重要な懸念事項と、当社が責任ある AI のプラクティスおよびツールによってそれらにどのように対処しているかを探求しています。 2022 年のウクライナ侵攻の

          AI の透明性を高めてディープフェイクと戦う(2024/10/04、ニュースリリース)

          Kaspersky、ウェブトラッキングサービスの現状を調査(2024/10/03、ニュースリリース)

          ※カスペルスキーからニュースリリースが来ました! 【Kaspersky、ウェブトラッキングサービスの現状を調査】 ~ 発生したウェブトラッキングの事象は年間387億件以上、ユーザー自身が利用中のプラットフォームやプライバシー保護にもっと関心を ~ [本リリースは、2024年9月24日にKasperskyが発表したプレスリリースに基づき作成したものです] --【概要】--- Kasperskyのコンテンツフィルタリング部門のリサーチャーはこのたび、Googleの各種サー

          Kaspersky、ウェブトラッキングサービスの現状を調査(2024/10/03、ニュースリリース)

          ServiceNowをアプリケーション基盤として活用したローコード開発の技術者を育成し、地域ビジネスの活性化を推進する「IBM地域ServiceNow人財育成プログラム」を提供開始(2024/10/03、ニュースリリース)

          ※本リリースは、ServiceNow Japan合同会社ならびに日本アイ・ビー・エム株式会社から案内している共同リリースです。 【ServiceNowをアプリケーション基盤として活用したローコード開発の技術者を育成し、地域ビジネスの活性化を推進する「IBM地域ServiceNow人財育成プログラム」を提供開始】 ServiceNow Japan合同会社(本社:東京都港区、執行役員社長:鈴木 正敏以下、ServiceNow社)と日本アイ・ビー・エム株式会社(本社:東京都港区

          ServiceNowをアプリケーション基盤として活用したローコード開発の技術者を育成し、地域ビジネスの活性化を推進する「IBM地域ServiceNow人財育成プログラム」を提供開始(2024/10/03、ニュースリリース)

          すべての人に AI アシスタントを(2024/10/02、ニュースリリース)

          ※米マイクロソフトからブログ更新のお知らせがニュースリリースで来ました! 【すべての人に AI アシスタントを】 ※本ブログは、米国時間 10 月 1 日に公開された “An AI Companion for Everyone”< https://blogs.microsoft.com/blog/2024/10/01/an-ai-companion-for-everyone/ > の抄訳を基に掲載しています。 私たちは今、テクノロジのパラダイム シフトの真っ只中にいます

          すべての人に AI アシスタントを(2024/10/02、ニュースリリース)

          三菱UFJ銀行、IIJとの協業により、既存の枠組みを超え、地域金融機関向けに新たに「金融ハイブリッドクラウド・プラットフォーム」の提供を開始(2024/10/01、ニュースリリース)

          ※日本IBMからニュースリリースが来ました! 【三菱UFJ銀行、IIJとの協業により、既存の枠組みを超え、地域金融機関向けに新たに「金融ハイブリッドクラウド・プラットフォーム」の提供を開始】 ・『共同化の共同化』の第一歩として、データセンター、メインフレーム基盤、ネットワーク・バックボーンおよび関連機器の共同利用を実現 ・三菱UFJ銀行は新会社を設立し、共同化の枠組みを超えたメインフレーム基盤の共同利用を実現する「メインフレーム共同プラットフォーム」に参画 日本アイ・

          三菱UFJ銀行、IIJとの協業により、既存の枠組みを超え、地域金融機関向けに新たに「金融ハイブリッドクラウド・プラットフォーム」の提供を開始(2024/10/01、ニュースリリース)

          日本IBM とIIJが協業し、地域金融機関向けに「分散基盤共同プラットフォーム」を提供開始(2024/10/01、ニュースリリース)

          ※本リリースは、株式会社インターネットイニシアティブならびに日本アイ・ビー・エム株式会社から案内している共同リリースです。 【日本IBM とIIJが協業し、地域金融機関向けに「分散基盤共同プラットフォーム」を提供開始】 日本アイ・ビー・エム株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:山口 明夫、以下日本IBM)と、株式会社インターネットイニシアティブ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:勝 栄二郎、以下IIJ)は金融機関のシステム次世代化に向けた戦略的パート

          日本IBM とIIJが協業し、地域金融機関向けに「分散基盤共同プラットフォーム」を提供開始(2024/10/01、ニュースリリース)

          個人向け総合セキュリティ製品「カスペルスキー プレミアム」、公益社団法人日本PTA全国協議会の推薦商品に認定(2024/09/27、ニュースリリース)

          ※カスペルスキーからニュースリリースが来ました! 【個人向け総合セキュリティ製品「カスペルスキー プレミアム」、公益社団法人日本PTA全国協議会の推薦商品に認定】 情報セキュリティソリューションを提供する株式会社カスペルスキー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小林岳夫)は、個人向け総合セキュリティ製品「カスペルスキー プレミアム」が、公益社団法人日本PTA全国協議会※1の推薦商品に認定されたことをお知らせします(推薦期間:2024年10月1日~2025年9月30日)

          個人向け総合セキュリティ製品「カスペルスキー プレミアム」、公益社団法人日本PTA全国協議会の推薦商品に認定(2024/09/27、ニュースリリース)