クリックしていくだけ：結/YUIにおける「内部取引の相殺消去」
連結仕訳は「資本連結」と「成果連結」と大きく分けられますが、このうち「成果連結」はグループ間の内部取引を相殺消去する仕訳のことを言います。今回は結/YUIにおける成果連結の一連の流れについて実例も交えてご紹介します。
１．「収集」「照合」「仕訳作成」がポイント
内部取引の相殺消去を効率的に行うためにポイントとなる段階は、「収集」「照合」「仕訳作成」となります。
①収集
グループ各社から内部取引の情報を収集する段階です。Excel連結の場合はExcelの連結パッケージを各社に配って、各社において取引先別の試算表を出力してコピペしていきます
②照合
各社の連結パッケージの内容を照合していく段階です。親会社は子会社Aに対して売掛金が100あると連結パッケージに書いてあるが、一方の子会社Aの連結パッケージには親会社に対する買掛金が80しかない、、差額が20あるがこれは？といった形で差額の原因を特定していきます。修正があれば修正してもら、差額に理由があればその差額をどう処理していくかを次の段階で判断します。
③仕訳作成
照合の結果に基づき相殺消去の仕訳を作成する段階です。照合差額がなければそのまま相殺消去の仕訳を作成します。資産・費用であれば貸方に、負債・収益であれば借方に計上しますが、手動の場合はうっかり貸借を間違えないように気を付ける必要があります。差額がある場合はどのように処理するか検討した上で計上します（例：金額僅少なので親会社に合わせる場合は、差額は子会社の科目で処理）
２．API連携による「①効率的な収集」
ここからは結/YUIの場合にはどのように流れていくかを記載します。
「①収集」については、API連携でボタンクリックするだけで収集可能です。事前に単体会計ソフト上でどの取引先名称で会計処理しているかを設定し、あとは「関係会社取引先データを取り込む」ボタンを押すだけで数十秒で同期されてきます。手動の場合と比較すると「圧倒的に早い」かつ「正確」です。
※API連携対象となる会計ソフトをご利用いただいている必要があります
３．ルールに基づく「②自動照合」
同期した情報に基づき自動照合を行います。自動照合するためには事前に自動照合ルールを設定しておく必要があります。例えば、「親会社の売掛金」
「子会社Aの買掛金」がある場合には照合する、といったルールです。
結/YUIにおける自動照合ルールは、厳密に設定することもできますし、ある程度ふわっと設定することもできます。例えば、この科目がないと照合しない（必須とする）といったルールや、この科目がなくても照合させる（任意とする）といったルールも作れます。（子会社Aの未払金がある場合はそれも含める、といった任意ルールも可能）
ルール設定後、「自動マッチング実行」ボタンをクリックすることで自動照合することができます。
４．ルールに基づく「③自動仕訳作成」
上記「自動照合」までにとどめておくことも可能ですが、照合差額の処理方法を設定した上で「自動仕訳作成」まで進めることも可能です。具体的には以下の設定を追加で行います。
・差額の会社
・差額の科目（借方・貸方でそれぞれ指定可能）
・差額のセグメント
・セグメント間の場合の設定
・説明欄の記述
ルール設定後、「自動マッチング実行」ボタンをクリックすることで自動仕訳作成まで進めることができます。
５．（重要）クリックしていくだけで完結するために
このように、クリックしていくだけ（API連携ボタン→自動マッチング実行ボタン）で内部取引の相殺消去の仕訳が作成できますが、下準備なしには実現できません（そんなに甘くはありません、、）。
以下の準備が必要となります。
①補助科目（取引先）を網羅的に付ける
「収集」をAPI連携でするためには当然ですが単体の試算表上で補助科目としての取引先が網羅的に付与されている必要があります。登録漏れがあるとその取引は収集できません。
②グループ会社間の取引パターンを把握してルール化する
「自動照合」「自動仕訳作成」をするためには事前に取引パターンを把握してルール化しておく必要があります。例えば、親会社の「売掛金」、子会社の「買掛金」と「未払金」の組み合わせ、とった形でどの会社間で取引があるのか、その場合の科目は何を使っているのかを把握しルール化します。
③照合差額は毎月把握して整理してキレイにしておく
上記①や②にも関連しますが、原則的には両者の金額は一致するはずという前提で、照合差額が発生している場合はきちんと原因把握して単体の業務フローや会計処理で修正すべき点はフィードバックする必要があります。補助科目漏れは当然対策が必要ですが、それを踏まえた上でのどうしても出てしまう差額は上記②のルール化において反映するなど、PDCAのサイクルはここでも超重要になります。
このように、元となるデータが単体決算のデータである以上、元データの正確性や特性を事前に把握しておくことが、内部取引の詳細消去をクリックするだけで完結するため超重要ポイントとなります。
６．まとめ
いかがでしたでしょうか。連結決算においてほぼ必ず発生し、意外と手間がかかるのがこの内部取引の相殺消去だったりします。この内部取引関連を単体決算から整理しておけば、連結決算においては結/YUIで自動化可能ですので、お困りの方はぜひご検討ください。
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