ベーシックインカムで見える／個人情報の搾取実態！
タイで大規模導入が決まったベーシックインカム。
これは方々に波紋を広げるだろう。
なぜなら、タイのデジタル通貨前提・ベーシックインカムはあまりにドラスティックだからだ。
個人情報
→
国民 国家
←
最低所得保証
…これヤバくね…
志村…
それ、ヤバい！
ハタから見ているとよくわかる。
冷静沈着な筆者だが、
大昔ドリフを生鑑賞した時、
志村に「ヤバいっ！」と叫んでいた。
沈着冷静な筆者だが、
今回のタイの件、
少なくとも、
ヤバいっ！とつぶやかざるを得ないだろう。
個人情報
→
国民 国家
←
最低所得保証
デジタル通貨とは、
「誰が」「どこで」「いつ」「何を」・・・といった個人情報を把握できる「魔法の通貨」である。
したがってデジタル通貨を流通させれば、タイ政府は国民から個人情報を収集し放題になる。
この個人情報の見返りに最低所得を保証したるでと、タイ政府は暗にいっているわけだ。
志村、、
それは、、ヤバい！
実はとっくにヤバい
先ほどの精緻で隙のない議論をぶち壊しにするようで申し訳ないのだが…
実はとっくに我々はヤバい。
むしろ志村より我々の方がヤバい。
我々の個人情報はとっくの昔に商品化されて収集されているのだ…
手遅れ 個人情報商品化
１９９５年にインターネットが普及してから、我々は個人情報を商品化売却するようになっている。
（個人情報商品）
どこを知らないか？
→
我々 道案内アプリ
←
道案内サービス
本来有料
マイナス 個人情報売却代金割引！
ーーーーーーーーーーーーーーーーー
＝ ０円！！
我々はいったことのない場所に向かうときに、道案内アプリを用いることが増えた。
その時だ。
「誰が」「どこを知らないのか？」「どういうふうに迷うのか」「どれだけケチくさいのか」「猛暑日にJR千里丘駅からエキスポシティまで４０分かけて歩いて７9０円のヒレカツ食いにいくドケチは誰か」……
といったかけがえのない個人情報を商品化して売却しているのだ。
結果、
本来地図などで有料であるはずの道案内サービスが、個人情報商品の売却代金分だけ安くなって、０円で利用できている。
検索エンジンなど他のネットサービスも同じ原理で無料なのだ。
このように、
１９９５年のIT革命によって我々の個人情報は商品化されIT企業に収集されている。
（本当は迷って５０分以上歩きました…）
情報所得という新概念
IT化と同時並行のAI開発によって進む機械化。
機械化によって奪われる労働雇用と労働所得。
１９９５年以降、
我々は「労働所得の減少分」を、「個人情報を商品化売却することで」埋め合わせているのだ。
労働所得減少 → 個人情報商品を売却して「情報所得を得て」不足分穴埋め → 個人情報を収集したIT企業がAI開発を促進 → 機械化によって雇用と労働所得が減少 → 個人情報商品を売却して「情報所得を獲得し」不足分穴埋め → 個人情報を収集したIT企業がAI開発を促進 ・・・
我々は、
個人情報を商品化売却することで、理論上ではあるが「情報所得」を稼いでいるのだ。
（個人情報商品）
何を知らないのか？
→
我々 検索エンジン(IT企業)
検索サービス
←
本来有料
minus 個人情報売却代金割引！
（情報所得分だけ割引きされた！！）
ーーーーーーーーーーーーーーー
＝ ０円！！
個人情報商品を売却して得られた情報所得分だけ、サービス価格が割引きされて、
本来有料であるはずの検索サービスを無料で利用できている…
やはり、
ただより怖いものはなかったのだ。
ベーシックインカムと情報所得
では、ベーシックインカムと個人情報商品売却絵巻を並べてみよう。
ベーシックインカムの基本構造
個人情報
→
国民 国家
←
最低所得保証
…なんか、むっちゃ似てるっていうか…
個人情報商品化の基本構造
個人情報商品
→
我々 検索エンジン(IT企業)
情報所得分の検索サービス
←
２つは相似形を描いている。
まず、個人情報商品売却の基本構造にあっては、
我々は個人情報を商品化してIT企業に売却する。
その対価として我々は情報所得を獲得し、
その情報所得分だけ割引かれて、検索エンジンなどが無料になっている。
次に、ベーシックインカムの基本構造にあっては、
我々は個人情報を「直接納付」して、
その対価として最低所得を給付される。
渡すもの 誰に？
検索E 個人情報商品 IT企業
BI 個人情報 国家政府
検索エンジンにあっては、個人情報商品をIT企業に売却する。
ベーシックインカムにあっては、個人情報を国家政府に収める。
検索エンジンにあっては、個人情報商品の対価として得た情報所得分の割引を得る。
ベーシックインカムにあっては、個人情報まとめてドン！の対価として最低所得を得る。
誰から？ 我々が貰うもの
検索E IT企業 情報所得分の割引
BI 国家政府 最低所得保証
IT企業が１９９５年以降コツコツコツコツと収集してきた個人情報商品。
この個人情報を国家がまとめて一気呵成に収集する試みがベーシックインカムなのだ。
渡すもの 誰に？ 貰うもの
検索E 個人情報商品 IT企業 情報所得分の割引
BI 個人情報 国家政府 最低所得保証
労働所得と情報所得の総和は等しい
労働所得ゼロ ＝ ベーシックインカム
ベーシックインカムの正体
１９００年代は労働力を売却して労働所得を得る時代だった。
２０００年代は個人情報を売却して情報所得を得る時代だ。
その過渡期である１９９５年〜２０２X年において、
我々の労働所得が減少していき、その分だけ情報所得が増加している。
所得 ＝ 労働所得 ＋ 情報所得
労働所得 ＝ 労働力を売却して得られる所得
情報所得 ＝ 個人情報を売却して得られる所得
労働所得減少 → 個人情報商品を売却して「情報所得を得て」不足分穴埋め → 個人情報を収集したIT企業がAI開発を促進 → 機械化によって雇用と労働所得が減少 → 個人情報商品を売却して「情報所得を得て」不足分穴埋め →個人情報を収集したIT企業がAI開発を促進・・・
この半永久的な循環運動によって、
我々の労働所得が減り、
その分、情報所得が増える。
以下、幾度となくこの繰り返しがなされてきた。
そして、いつか、
労働所得がゼロになる時がくる。
我々は、
「情報所得だけで生活する時」が来るわけだ。
これがベーシックインカムの正体である。
ベーシックインカムの正体
個人情報まとめてドン！
→
国民 国家
←
情報所得による
最低所得保証！！
BIで可視化される個人情報商品化！
１９９５年からこれまで、
個人情報が商品化されてはいたがその売却価格はわからなかった。
オンラインにおいて情報所得分の割引きという形でなされるため、個人情報商品の価値すなわち情報所得は可視化されていなかった。
だが、ベーシックインカム導入にともない、
最低所得給付という形で個人情報商品まとめてドン！分の金銭を受け取れる。
すると、どうなるか？？
ベーシックインカムの正体
個人情報まとめてドン！
→
国民 国家
←
情報所得による
最低所得保証！！
↓↓
個人情報に価格が付く！！！
８．１万円／月(？)
＝ 個人情報商品の可視化！！！
個人情報の価値が見える化される。
これまで見えなかった個人情報の価値が可視化されるのだ。
これはすなわち、
１９９５年以降、我々の個人情報が商品化されてきたということの証左となる。
タイのベーシックインカムを刮目せよ！
タイで大規模導入が決まったベーシックインカム。
これは方々に波紋を広げるだろう。
なぜなら、タイのデジタル通貨前提・ベーシックインカムはあまりにドラスティックだからだ。
タイのベーシックインカムは、
タイ国民の個人情報に価格がつけられるイベントである。
これまで謎のベールに包まれていた個人情報商品化という概念。
その概念が可視化されるイベントと換言できよう。
果たして、我々の個人情報は商品化されてきたのだろうか。
この命題の是非は、タイにおいてベーシックインカムが支給された瞬間に「是」となる。
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最後まで ＼(^o^)／ ありがとう。
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