火災保険の選び方・ソンしない注意点を火災保険マニアの一般人が紹介するぜ！（笑）

2021年1月7日 18:36

まずは火災保険の種別を知ろう

火災保険を選ぶときの大前提として、まず押さえておく必要があるのが種別です。

個人が自宅を火災保険の対象にする場合には住宅物件という点では共通しています。しかし、持ち家と賃貸では火災保険の選び方に大きな違いがあるので注意しましょう。

持ち家の場合には「建物」と「家財」という二つを補償対象にできます。

壁や屋根などの家そのものや、付属している部分は建物で補償されます。それに対して、家の中にあって動かせる家具や家電などは家財です。両方を対象としておくと安心ですが、一方のみを対象とすることもできます。

一方、賃貸の場合には建物はオーナーのものなので、借主が入るのは家財を対象とする保険です。それに加えて借家人賠償責任担保特約をつけるように促されます。

入居している間に起こった事故による室内の損害を補償してもらえるのが借家人賠償責任担保特約で、原状回復トラブルの対策として重要になるものです。

このように持ち家か賃貸かで違うことを踏まえて、火災保険の賢い選び方を見てみましょう。

持ち家と賃貸で火災保険の選び方が違うとはいえ、ほとんどのところは共通しています。

できるだけ火災保険で損をしたくないという人のために何を見て決めたら良いのかをまとめました。

火災保険のスマートな選び方をここで理解しておきましょう。

火災保険の補償を受けられる損害として、何を選ぶかが大切です。

火災や落雷と破裂・爆発に伴う損害は補償されるのが基本になっています。

風災や雪災、水災、物体の落下・飛来・衝突についてもカバーされているケースが多いですが、選択可能になっていて補償範囲から外すと保険料は下がります。

台風や突風、大雪などの被害を受けるリスクがあるなら、風災などは入っておくべきでしょう。豪雨による土砂崩れや河川の氾濫が考えられるなら水災も必要です。

大通りに面しているときには車が突っ込んでくるかもしれないので物体の落下・飛来・衝突も重要になります。他にも盗難、水濡れなどの範囲を追加することが可能です。

何が必要かをよく考えて取捨選択をするとお得な火災保険になります。

参考：火災保険の対象になるあれこれ（株式会社プラテンより）

保険金額がいくら必要かは計算して決めましょう。

基本的には建物は再調達価額を保険金額とするのが適切です。これよりも多いと余計に保険料を払うことになり、少ないと全焼したときに家を取り戻すのに十分な保険金が下りません。

戸建てなら建築費用、マンションなら建築単価に延床面積をかければ計算できます。

【注意】
建売住宅やマンションの購入費用には土地の料金が含まれているため、そのままでは余計に保険金額を設定してしまうことになるので注意しましょう。

保険期間は加入時に設定して必要に応じて更新する仕組みになっています。

【注意】
長期間の契約にすると一年あたりの保険料は少なくて済みますが、保険期間が長いと余計な支払いが必要になるので注意しましょう。

賃貸の場合には特に過不足がないようにするのが大切です。持ち家の場合にも増築や改築、建て替えなどを考えているなら、その時期に合わせて保険期間を設定しましょう。

一般的には1年から5年または10年まで契約できます。支払方法も一括払い、年払い、月払いといった方法があり、まとめて払うと安上がりになるので、できるならまとめて支払ってしまいましょう。

火災保険では地震による損害を補償してもらえないので、地震に備えるためには地震保険に加入することが必要です。

セットになっているプランと地震保険が外されているプランがある場合や、特約として付けられる場合など、対応は保険会社によって様々です。

日本は地震大国なので大きな損害を受けるリスクを考慮して加入しておくのが無難でしょう。ただ、保険料を少しでも抑えたいのなら地震保険を外すという選択肢もあります。

火災保険でも補償される内容がないわけではありませんが、基本的には地震のときには地震保険を外すと自己資金で復旧をしなければならないでしょう。それでも大丈夫かどうかを考慮して、加入するかどうかを決めるのが大切です。

火災保険は補償範囲を広く取って地震保険にも入っておけば、生活に支障があるような自然災害に遭ったときに大抵は補償を受けられます。暮らしの安心を支えてくれる保険なので、内容を吟味して加入するのが重要です。

特にリスクの低い自然災害を対象外にしたり、不必要に保険金額を高くなっている際に引き下げたりすると保険料は安くなります。

本当に補償対象にしなければならないものは何かをよく考えて火災保険を選ぶようにしましょう。

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