アメリカ海洋大気庁の一方的な海水温上昇報告に反論する（CFACTの記事）
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2023年6月7日にCFACTは、アメリカ海洋大気庁がツイッターに投稿した海水温上昇に反論する記事を発表した。内容は、人間由来の二酸化炭素が海水温上昇の主たる原因であるとする説に対し、海底地震活動の活動量増加と海水温上昇の相関関係を示して反論するものである。
地球温暖化に関する言説のいい加減さについて、何度指摘したかもはや覚えていないほどだが、二酸化炭素濃度の増減以外の要因で気象が変化することがあり得るのは当然であり、別の要因についてもう少しまっとうな議論がなされるべき時期に来ているのではないかと思う。科学リテラシーを涵養するための参考として、本記事の概要を紹介させていただく。
↓リンク先（Countering NOAA’s one-sided reporting on ocean warming）
https://www.cfact.org/2023/06/07/countering-noaas-one-sided-reporting-on-ocean-warming/
１．本記事の内容について
・アメリカ海洋大気庁（NOAA）は、地球温暖化に関する無責任なコメントをツイッターに投稿した。「人間由来の気候変動による地球温暖化の90%以上が、海洋にて発生している。海水温の上昇により海水面が上昇し、熱波が発生し、サンゴの白化や氷河の融解といった現象をもたらしている。」といったコメントであり、以下のような海水温のグラフを示している。（図１）
・このコメントがいかに馬鹿げているか、単純な例で示してみよう。海水の全エネルギーの0.01%しか持たない大気が、どうやって海水温を上昇させられるのだろうか。また大気のたった0.00042%しか占めない1.8ppmの二酸化炭素濃度上昇が、海水温上昇に大きく寄与するのだろうか。二酸化炭素の主たる供給源は海水であり、人間由来の二酸化炭素量はほんのわずかに過ぎない。
・では、海水温上昇の主たる原因は何なのか？原因を明確にするため、海水温上昇と地熱活動量を重ねたグラフを見てみよう。（図２）
ヴィテリト博士によると、「中央海嶺地震活動と海水温上昇の相関関係は0.89であり、決定係数は0.794である。つまり、海水温上昇の79.4%は地震活動に伴う熱放出によるものであり、この関係性が偶然起こる確率は、回帰分析によると0.1の-13乗以下の確率である。」
・更に地球温暖化の要因分析の正確性を期すため、太陽放射熱との関係性も見ておこう。（図３）
大気中の水蒸気量と太陽放射熱と強い相関があることがわかる。水蒸気の温室効果は寒冷かつ乾燥している地域ほど大きくなることから、北極と南極における特異な気温上昇の主たる要因になっていることがわかるだろう。
・二酸化炭素の効果を確認するため、1948年から1988年の二酸化炭素が吸収する赤外線放射熱について見てみよう。（図４）
二酸化炭素量は全体として上昇し続けているものの、この時期は海水温がほとんど上昇していない。次に過去10年間の状況を見てみよう。（図５）
大西洋とインド洋の広い範囲に水蒸気が入り込んでおり、このことは、赤道付近で下降気流が発生し、気温上昇を阻んでいることがわかる。
・最後に、無関係なデータとの相関を見てみよう。（図６）
切手の価格の方が、二酸化炭素よりも相関が強いことがわかる。無論これは冗談だが、相関が強そうなデータを持ってこれば、どんな説明も可能なのである。何らかの意図が無ければ、二酸化炭素が地球温暖化の主たる要因であるなどといった馬鹿げたプロパガンダがまかり通るわけがない。
２．本記事読後の感想
事実は実に単純である。数値や事実関係を指摘すれば、多くのことは明確になる。マスコミの煽りや映像による印象操作は実に下らないものであり、真実を遠ざけるものである。
日本の言論空間は先進国屈指の貧しさであり、地球温暖化に反論する言説の貧しさは悲しむほかないレベルである。低次元の人間のせいで、まっとうな人々が迷惑しなければならないどおりはない。言論空間が貧しいのは、能動的に情報を収集する人間が少ないからであり、その主たる元凶は高齢者である。なぜテレビ、新聞、週刊誌が今すぐ壊滅的な打撃を受けないのか。凋落を免れないのは確かであるが、絶滅するまで10数年を要するというのであれば、あまりに遅すぎる。世界の状況は、日本のために待ってはくれないのであり、科学リテラシーを高め、まっとうな環境政策を推進することができなければ、日本が先に死ぬことになるだろう。
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