応用行動分析士、行動テクニシャンの資格取得

アメリカではこのABAを実践するための資格が大きく3種類あります。
1. BCBA(Board Certified Behavior Analyst) 協会認定行動分析士
2. BCaBA (Board Certified Assistant Behavior Analyst) 協会認定準行動分析士
3. RBT(Registered Behavior Technician) 登録行動テクニシャン

3つの資格について触れる前に、アメリカにある行動分析士認定団体について。
実は2つの認定団体があるようです。
☆The Behavior Analyst Certification Board, Inc.® (BACB®)
☆The Qualified Applied Behavior Analysis Credentialing Board (QABA)

上はアメリカ国内で広く認められた団体で、アメリカ政府が認めた資格が　こちらです。この資格を取得していることが、アメリカではこの分野で活躍するためのゴールドスタンダード、王道です。
一方下のQABAはBACBより新しく国際的に認められた団体ですが、国内では殆ど知られていません。ただ、だからといってアメリカでABAセラピストとして働けないかトいうと州によっても法律が変わるので、そうとも言い切れません。また、HPを見る限り、こちらはより「療育」に焦点を当てた団体のようです。

今回はBACBが認定する資格についてまとめていきます。

＜RBT＞
こちらは日本でも取得ができます。
条件
⁻高校卒業以上
⁻18歳以上
⁻バックグラウンドチェック(犯罪履歴に問題がないこと)
取得までの道のり
1. Complete the 40-hour training course 40時間の座学を受講、終了すること
2. Pass the initial assessment of competency.　1終了後、実地試験に合格すること
　※こちらは 8-hour supervision trainingを終了したBCBAまたはBCaBAが審査を行います。自分で審査をしてくれるBCBAまたはBCaBA及び施設を探し実際のクライアントに対しパフォーマンスする必要があります。見つからない場合はオンラインで実地試験を提供している団体もあるので、そちらで受けることも可能です。その場合実際のクライアントでなく、模擬授業のような形になる場合が多いです。
3. RBT Exam 認定テストを受ける。こちらは上記全てをクリアし、初めて受けることができます。

RBTの資格がなくても、雇ってくれる施設、会社は多く、RBT資格取得の金銭的サポートをしているところも多いです。その場合はその職場内で実地試験を受けられる可能性が大。

＜BCaBA＞
条件
⁻大学卒業以上(学部不問)
⁻バックグラウンドチェック(犯罪履歴に問題がないこと)
取得までの道のり
1．Complete Behavior-Analytic Coursework 225時間のコースワーク(座学)終了　※こちらは卒業学部によっては免除
2.　Practical fieldwork in applied behavior analysis実習　(1000時間または1300時間。直接監督・指導を受けた時間の割合寄ります)
3. Pass the exam 認定試験　(1と2終了後に受験資格がもらえます。)

＜BCBA＞
条件
⁻大学院卒以上(学部不問)
⁻バックグラウンドチェック(犯罪履歴に問題がないこと)
取得までの道のり
1．Complete Behavior-Analytic Coursework 315時間のコースワーク(座学)終了　※こちらは博士研究員または大学院卒業後研究・コースワーク指導経験があれば免除。
2. Practical fieldwork in applied behavior analysis 実習 (1500時間または2000時間。直接監督・指導を受けた時間の割合に寄ります。)
3. Pass the exam 認定試験　(1と2終了後に受験資格がもらえます。)

2020年時点での認定行動分析士並びにテクニシャンの人数(BACB HPより)

ABAの大学院はそれ自体がcourseworkをカバーしている場合が多く、私が受験する予定の大学院は1年半で終了です。その間パートタイムで実習経験が詰めるスケジュールにもなっているので、集中して資格取得を目指す環境さえ整えれば入学後2年もせず受験資格が得られます。コースワークの時間、実習時間を比較してもBCaBAを取るくらいならBCBAでと考える人の方が多いのではないでしょうか。私もその一人。BCaBAの数が極端に少ないのは、なんだか納得です。

ちなみに2022年までは海外の資格取得希望者も受験可能で国際的に資格を発行しているようですが、2023年1月以降はアメリカ・カナダ在住者にしか受験資格が与えられなくなるようです。各国の法律に即したものを提供する難しさ、試験会場の提供の難しさなどが理由のようです。一方2023年1月1日より、海外の行動分析協会ごとにリクエストを受け付けるとのことですので、日本の団体が申請すればこれらの資格は日本でも取得・利用可能になる可能性もあります。

英語以外での受験もどんどん可能になっています。韓国語があるのに日本語がない! 人口を考えたら日本語が入ってもおかしくないはず!!　日本語も入ってくることを願うばかりです。