ファイザー社がまともな企業であれば、どのような行動をとっているかを確認しておこう

悪いことをしたら謝る。
食品会社が異物混入問題を起こしたら商品の回収をするとともに、消費者に迷惑をかけたことを謝罪する。
自動車会社がエンジンに不具合のある自動車を販売してしまったら、対象の自動車を購入した顧客にリコールを呼び掛けて問題のない自動車へと修理して返還して謝罪する。
企業が不祥事を起こしたら、その事実を認めて状況を開示して謝罪する、それが当たり前のことだ。

世の中には当たり前のことが行われないことも多い。
日本では政治家は不正をするもので約束を守らないことが当たり前だと広く思われてしまっているため、本来ならば「政治家は不正をしてはいけないし、約束は守らなければならない」というのが当たり前だが、それが果たされないものだと思い込んでしまっている。

だが、それではいけないのである。
汚れた川は汚れている原因を取り除かなければいつまでも汚れたままである。
腐ったミカンを放置すれば、周りのミカンまで腐り始める。
われわれはいかなる社会が理想なのかを都度確認しなければ、どんな社会が理想であったのかを簡単に忘れてしまう。

ファイザー社はこれまで多くの薬害問題を引き起こしてきた。
そのたびに、社会問題になり、訴訟が行われて被害者が救済されてきた。
だが、新型コロナワクチンについては、世界中で大多数の人々を重篤な後遺症をもたらすに至ったり、死に追いやったりしたにも関わらず、ファイザー社はその事実を認めておらず、新型コロナワクチンの自主回収も行っておらず、逆に現在も平気で多くの人に接種させようとしている。

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ファイザー社は新型コロナワクチンを製造・開発・販売し、多くの人々がこれを接種して薬害被害にあった。
本来であれば、ファイザー社は製造者の責任として、薬害被害の事実や被害者の数、被害状況、被害の症状として考えられる反応などを開示し、全世界から新型コロナワクチンを回収するとともに謝罪をしなければならない。

そもそも、ファイザー社は新型コロナワクチンを販売した段階で、販売開始当時の時点で考えられるリスクを広く開示しなければならなかったが、各国政府と契約を結び、「リスクについては開示しないこととし、仮に薬害被害者が出ても10年間はその事実を公表しないこと」という、考えられない内容の取り決めがなされていた。

世界中の人々は本来であれば、ファイザー社が各国政府と結んだ内容を新型コロナワクチンを接種するかどうかを検討する際に開示されるべきであり、ファイザー社は今すぐにでも企業としての活動を停止を命じられる行政処分を受けるべき立場にある。
だが、現実には今現在もファイザー社は何も問題を起こしていなかったかのように企業活動を続け、引き続き新型コロナワクチンを世界中にばらまき、さらなる進化版のワクチンの提供の準備をしている。

信じる者ほど巣食われる、これが世の中の現実なのである。