ダボス会議からの犯行予告：「次のパンデミックは大規模サイバー攻撃だ！」

2023年1月25日にWindowsなどのパソコンのOS（オペレーションシステム）を提供するマイクロソフト社が提供するMicrosoft365のサービスに障害が発生した。
このMicrosoft365のサービスというのは、マイクロソフト社が提供するメールソフトであるOutlookやコミュニケーションツールであるTeamsのサービスなのだが、リモートワークが進んだ現在では、多くの会社が社内および社外の人とのコミュニケーションツールとして広く利用されているものとなる。
そのサービスが障害により停止し、一時、メールやチャット（インターネット上での会話）が利用不能となった。

筆者も仕事上、OutlookやTeamsを利用しているのだが、障害中は外部とのコミュニケーション手段が、電話のみとなった。
また、会議は主に対面ではなくビデオ会議を利用しているが、幸いにもビデオ会議は別のシステムを利用していたために利用が可能であったが、ビデオ会議も手段が断たれた場合、実質的にほとんどの業務が滞っただろう。

新型コロナウイルスが蔓延したことで、多くの企業が社内のシステムをクラウドを利用するようになり、ますますビッグテック大手のシステムに依存度が増すようになった。
新型コロナは人々の行動制限と対面コミュニケーション遮断に利用されたようなものだが、これにより、現在もリモートワークやソーシャルディスタンスが推し進められた。
ここにきて、メールやチャットなどのコミュニケーション手段が遮断されれば、更に社会の様々な機能が停止されることとなろう。

2023年のダボス会議では「次のパンデミック／危機は未曽有のインフレと大規模なサイバー攻撃である！」と高らかに警告された。
ダボス会議でのこういった警告は以前より、「グローバリストによる犯行声明」そのものであり、実際に新型コロナウイルスの蔓延と新型コロナワクチンによる薬害攻撃も全てグローバリストによるものであることがほぼ証明されている。

グローバリストは情報技術関連の分野において、インターネットのサーバー、ソフトウェア、ハードウェアなど、ありとあらゆる部分をほぼ完全支配しており、一斉にサイバー攻撃をしようと思えば出来る環境にある。
どのようなレベル、あるいは、レイヤーにおける攻撃が仕掛けられるかはわからないが、例えば通信環境がダウンされたり、交通機関が停止したり、資金決済環境がダウンしたり、電力供給が停止したりなど、様々な攻撃が考えらえる。

日常生活において、デジタルに依存している部分が多ければ多いほど、その影響は甚大となろう。

2023年1月25日のMicrosoft365のサービス障害はまさに、その予行演習のようにも感じられる。