「新型コロナワクチンを定期的に打ち続けること」は世界の非常識なのに、日本では常識に？！

「日本という国は世界中のありとあらゆるものの最終処分場である」という常識は第二次世界大戦で日本が敗戦国になり、アメリカのGHQによって日本が破壊されてから現在に至るまで変わっていない。

敗戦後の当初は、アメリカで賞味期限が切れて捨てる以外にない食料を日本用に加工して日本に輸入されて配給されることとなり、戦後処理が落ち着いた頃からは日本が金を出して、捨てるしかない残飯にもならないゴミを食料として買わされることになった。
脱脂粉乳がその典型例である。

日本には政府がOKを出したものに対しては盲目的に安全なものとして受け入れる謎の文化がある。
厚生労働省が何度も何度も同じパターンで薬害問題を起こしても、国民はとても簡単に忘れてしまい、再び厚生労働省がわざと薬害問題が起こるようなことを行っても、国民は厚生労働省を信じて行動する。
それが日本人の特徴なのである。

日本を除く世界の多くの国では、既に新型コロナワクチンは「有効性がなく、とても危険な薬物であるために、接種しないこと」という方向で進められている。
新型コロナワクチンの薬害の被害があまりにも大規模であったため、世界各国で新型コロナワクチンの薬害問題を大々的に取り上げ、スイスなどではん型コロナワクチンを推奨した元首相がクビにさせられると共に、刑事裁判にかけられているのだ。

アメリカのフロリダ州では先日、「新型コロナワクチンは薬や予防薬ではなく、危険な生物化学兵器である」ことがフロリダ州レベルで認定された。
つまり、アメリカのフロリダ州の決定は、州の政治レベルで新型コロナワクチンの危険性を認定したということなのだ。
アメリカの他の州でも、大多数の意見では「新型コロナワクチンは有効性が疑問で、人体に有害であるため、追加接種は不要である」と認識されており、それは欧州各国においても同様である。
既に多くの国では新型コロナワクチン接種によって重篤な薬害が発生する可能性が高いことが認識されており、実際に重篤な薬害が発生したことによる裁判が多数提起されている。
スイスに至っては、新型コロナワクチンの接種を国民に強いた元首相の責任を追及する裁判が提起されている。

世界の多くの国が「新型コロナワクチンは有効性が疑わしく、少なくとも追加接種は必要ない」というのが常識になりつつある中で、日本だけが「新型コロナワクチンを今後も定期的に接種していこう」という方向で進んでいる。
正に「新型コロナワクチンの定期的な追加接種が必要」という考えは、日本の常識、世界の非常識となりつつあるのだ。

コロナワクチン「定期接種」に変更するか本格検討へ 厚労省 | NHK

先の脱脂粉乳の話しかり、新型コロナワクチンについても、世界中で必要とされなくなったとしても、日本という国は最終処分場とされようとしている。

現在、日本は超過死亡率の高さで世界一になっている。
多くの国民に新型コロナワクチンを接種をさせ、謎の突然死や免疫不全による持病の急激悪化や急速に進行・発生した癌によって、前年や前々年を上回る死亡者数をたたき出しているのが日本である。

多くの人が声を上げなければ、取り返しのつかない状況になってしまうのだ。