もし能登半島の珠洲原発の計画が進められていれば大地震によって日本で二つ目のメルトダウンが発生していたという事実

2024年1月1日の正月に襲った能登半島の大地震は能登半島の断層を大きく変動させるほどの威力であった。

能登半島の先に珠洲（すず）市と言うところがあり、1976年に関西電力と中部電力、北陸電力の3社が珠洲市に原子力発電所を建設する構想を発表し、関西電力が高屋地区に、中部電が寺家（じけ）地区にそれぞれ100万キロワット級の大型原発を建てる計画となっていた。
必死の住民の反対運動によって2003年に凍結されたが、もしも原子力発電所が建設されていれば、福島原子力発電所に継ぐ第二のメルトダウンが発生しており、能登半島地震の威力からすれば、日本の多くの地域が悲惨な放射能被害にあっていたことだろう。

「珠洲原発があったら…もっと悲惨だった」　能登半島地震で孤立した集落、原発反対を訴えた僧侶の実感：東京新聞 TOKYO Web

珠洲原発を止めて「本当によかった」　無言電話や不買運動に耐えた阻止活動28年の感慨：東京新聞 TOKYO Web

原子力発電というのは世界の支配者たちが巨大な利権を持っており、それが元で計画が進められるため、多くの政治家が国家権力や地元行政、利権団体、利権企業とタッグを組んで反対運動をする者に対して、ありとあらゆる嫌がらせや脅迫が行われる。
珠洲原発は約30年に及ぶ反対運動によって珠洲原発の計画は白紙となったことが幸いとなり、2024年1月1日の能登半島地震による珠洲原発メルトダウンは避けることが出来た。

日本の大手メディアは今や完全に世界の支配者たちの支配下に入ってしまい、国民の利益を代弁するような報道は一切しなくなってしまった。

新型コロナワクチンのときのことを思い出してほしい。
危険性を訴える政治家はほぼ皆無で、彼らの声はメディアによって消され、インターネットからは「不適切な医療情報」として言論統制にあった。

熊本では何十年も悩まされ続けた水俣病と同じ構図で、政府、地方行政、大企業、メディアが連携して、台湾半導体企業TSMCの半導体工場の有毒物質の垂れ流しや地下水の大量使用、有害汚染水の垂れ流しの実態を隠蔽して計画を進めている。

歴史は繰り返される。
過去に起きたことを振り返れば、将来どのような問題が発生し得るかは簡単に予測することが出来る。
支配者層にとって都合の悪い情報は常に隠蔽される傾向にある。
筆者が発信するような警告は、本来であれば大手メディアがテレビや新聞などを通じて発信しなければならないが、大手メディアにはそのようなことは決して期待できない状況となっている。

日本という国は人任せにしていると、必ず利権の欲にまみれた者たちが後先を考えない行動を行い、決して反省などしてくれない国になってしまっているのである。