投資信託の買い方って？

投資信託の基準価格は、通常一日に一回だけ決められて、その計算は夕方に行われ翌日の新聞などで公表されます。

購入するときには、基準価格や購入できる口数が正確にはわからない取引(＝ブラインド方式）。

新規の投資家が購入価格と売却額の差額で売り抜けて利益を得ることで、既存の投資家が損をしないようにするための仕組みです。

投資信託の種類によって、購入の仕方は異なります。

一つは、いつでも購入できる「オープン型投資信託（あるいは「追加型投資信託」）で、もう一つが決められた募集期間しか購入することができない「ユニット型投資信託(あるいは「単位型投資信託」）。

現在はオープン型投資信託が主流です。

株式にように購入価格、口数を指定して取引ができるものがＥＴＦ(＝上場投資信託）。

投資信託とは異なり、株式と同じように購入の都度、販売手数料がかかります。

商品の細かな特徴は、目論見書(＝概要をまとめたもの）を見ることで確認できます。

投資信託の購入窓口となる証券会社や銀行は、手数料が安く、店舗に出向かずとも手軽に手続きを進められるネット証券を選ぶのが一般的。

マネックス証券・SBI証券・楽天証券が取扱商品が多く、手数料も安くて人気です。

わたしは、楽天証券を利用しています。

すでに投資したい投資信託が決まっている場合、そのファンドの販売手数料が極力安い証券会社を選択しましょう。

金融機関の窓口で個人向け国債を買おうとすると、外国債券に投資する投資信託や個人年金保険など他の商品を勧められることがあるかもしれません。

買う側からするとどちらも駄目な商品ですが、金融機関にとっては手数料が高い旨味のある商品。

証券会社で購入できるＭＲＦも、証券会社から見れば投機に使えるお金があるということになり、他の様々な商品を勧められる可能性があります。

ＭＲＦについても、ネット証券を利用して口座を開き、ネットを利用してＭＲＦへの入金をする方法を選択してください。

ネット取引を利用して、手数料の軽減だけではなく、セールスに惑わされるリスクを減らしましょう。

銀行の預金口座は確かに便利ですが、運用について考えたときに銀行の窓口には個人向け国債以外に買える商品がないのが現状。

どこで運用しても同じだろうと、退職金が振り込まれた銀行で、勧められたままに運用してしまわないことが大切です。

特に気をつけないといけないのは、金融機関が勧める「退職金プラン」。

「退職金の約半分を定期預金や外貨定期預金などに預け、残りを投資信託の運用に回す」「全額を定期預金に預ける」などといったもので、高金利を謳っている物が少なくありません。

よく中身を見てみると「年5%前後」などの金利が適用されるのは最初の3ヶ月だけなどというプランばかり。

投資信託の購入やラップ口座(まとまったお金の運用を金融機関に一任するというもの）の管理には、それぞれ２%程度の手数料がかかるので、損をしてしまうことも多いのです。

銀行は顧客のことを知り過ぎていて、セールスマンとしてはあまりにも手強い相手。

ネットバンクのサービスなどを利用して、なるべく顔を合わさずに使うのが賢い利用のコツです。

金融期間はその利益構造から見ても、あなたから儲ける組織であって設けさせる組織ではありません。