『ディープステート』なる言葉まで天下の毎日新聞に載るようになったこと
何の予備知識もなく、初めて目にし耳にする人たちにとって、
……小児性愛者らによる組織
……この組織が「世界を牛耳っている」
……自身を辞任に追い込んだのはこうした既得権益を守る層だ
これほどバカげた話はないだろうし、にわかに信じられるわけもない。しかし、いずれにせよ、ついに大手のメディアまで、こういったテーマの歴とした記事を上げなければならない状況にまでなったという事実は、ご覧の通りである。申すまでもなく、賛否両論が示されるのが健全な言論環境なのだが。
真相・真実に迫った発言をすれば、否応なく、いわゆるDS(偽✡️超支配勢力)側のメディア・政党・政治家らは、決して放置することなく『全否定』に勤しむ。その際、奴等は往々にして『陰謀論』という言葉を用い、陰謀論に手足や頭を突っ込んでいる人間は愚か者であるといったニュアンスの発信を欠かさないが、実のところ、こうやって真相・真実を煙に巻いてしまおうとする『手法』のことを、本来『陰謀論 (Conspiracy Theory)』と称していた。
だからどうしたと言うのか。
野党が与党を揺さぶるのは当たり前の話。
思慮すべきは、日本の国会とは異なり、英国議会においては、少なくともこの水準で政治的な議論が進行していることだ。
日本の場合は、相も変わらず政治と金。それも、この段に至って未だ、明らかな『政治家による集団脱税』が一斉に検挙される気配がない。これは、行政全体の、まさしく処罰に値する怠慢である。ひとえに、国民全般の意識水準の反映であろう。
ん? 党のダメージと、誰が勝手に決めたのだ?
メディアがこのような体たらくは、嘆かわしい限りだ。
前述の如く、賛否両論が示されるのが健全な言論環境である。
世の中、陰謀論陰謀論と言うが、その陰謀論の一切全てがデタラメであるとの明白な根拠を述べた人間は、どこにおられるのだろう。
決して“陰謀論”などではなく、どれをとっても一つひとつの立派な言論であり、それらを否定する者にこそ査定する義務がある。
査定した結果、文字通り、とんでもない真相・真実が明らかになってしまうかも知れないが。
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