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【今秋には衆議院議員選挙】 政治家は『コロナ・ワクチンパンデミック問題』を解決できるのか

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In a statement released on Monday, former US President Donald Trump praised his administration for a “highly effective vaccine” while criticising President Joe Biden’s policies.

“..... and I got a highly effective vaccine developed in less than 9 months (when it was supposed to take 5 years, or more!).”


*十楽訳

月曜日(2021年8月2日)に発表された声明の中で、ドナルド・トランプ前アメリカ大統領は、ジョー・バイデン現大統領の政策を批判する一方で、「非常に効果的なワクチン」(を開発させたこと)について、(かつての)自分の政権を称賛した。

トランプ氏 :「……私は9ヶ月未満で開発された、非常に効果的なワクチンを手に入れました(5年以上かかるはずだったところを!)」


Source : https://insiderpaper.com/trump-statement-covid-vaccine-media/

一昨年のアメリカ大統領選挙は、民主党・バイデン候補を不正に当選させるための、完全なるイカサマだったと、私は、現在でも、そう思っています。また、ある一時期、私はトランプ氏を信頼し、これまでの(いわゆるDSなどとして広く知られるようになった)特定勢力による被支配状態を脱した、新しいアメリカ民主主義政府を確立してくれるものと、かなり期待していました。トランプ大統領が再選されれば、画期的な出来事が起こり、想像を絶した明るい未来が導かれると、私は、安易に思い込んでいたのです。

“..... and I got a highly effective vaccine developed in less than 9 months (when it was supposed to take 5 years, or more!).”
「……私は9ヶ月未満で開発された、非常に効果的なワクチンを手に入れました(5年以上かかるはずだったところを!)」

しかし、私はトランプ氏の、上述のような『新型コロナワクチンを積極的に肯定する姿勢』が、いつまで経っても変化しないことに疑問を感じ、結局、あのイカサマ選挙を含めた【民主党・バイデン VS 共和党・トランプ】の正面衝突と世論分断は、結局のところ、やはり特定勢力が計画した演出だったのであって、いま流行りのワクチンを人びとに接種させてゆく流れを決定づけるための、作戦の一環だったのかと、裏切られた悔しさと、私自身の”情勢を見る目の無さ”に呆れた気持ちとが、怒りに変換され、今に至っています。

真実を見抜くためには、まず以て『政治なるもの』『政治的対立構造』を、簡単に信頼してはならないのです。つまり【民主党・バイデン VS 共和党・トランプ】は、小学校主催の運動会の『赤勝て! 白勝て』と同じです。どちらが勝っても負けても、特定勢力の計画には影響しないのです。なぜなら、特定勢力自体が『赤勝て! 白勝て』を演出・進行させてきたからです。

それが『奴等』の典型的なやりかたなのです。知識として、知ってはいたのですが、結局、騙されてしまった自分が、さすがに悔しゅうございます。二度と騙されてはならないと、肝に命じています。

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この秋には、日本で、いよいよ衆議院議員選挙が行われます。まさに国難、最大の懸案事項、いわゆる新型コロナウイルス・ワクチン問題をどう捉え、どう解決するか。的確な知識・認識と方策・展望を抱いた候補者や政党は、果たして、いる/あるのでしょうか?

オランダ議会では、今年6月、ティエリー・アンリ・フィリップ・ボーデ議員が【2010年にロックフェラー財団によって作成された『ロックステップ・シナリオ』なる文書】において、今次、2020以降のコロナ・偽パンデミック〜殺人ワクチン強要政策のすべてが、すでに計画されていたことを暴露し、政府を追及しています。

ニコニコ動画・2021/06/23(画像クリックで表示)

ニコビデオオランダ議会

odysee動画・2021/06/23(画像クリックで表示)

odyseeオランダ議会


日本にも、ボーデ議員のように、勇気と正義感に満ちた国会議員が誕生することを、私は切に希望しています。

最低でも、基本的人権の侵害(=憲法違反)である【新型コロナワクチンの強制接種】に反対を貫ける人材や政党が現れない限り、私は、もはや日本の政治に何も期待できないので、これを見限り、政治家・政治に訴えかけるのではなく、裁判闘争や反対運動を注視し、そうした(マス・メディアが黙殺し続けている)『人びとの命を守るための直接行動』に関する情報を世の人びと共有して、『覚醒=目覚め』を促すなど、共感できる人びとと連帯を図りながら、できる限りの側面援護に徹することができればと、覚悟を固めています。