【社員のロイヤリティを最大化する！】業務パフォーマンスを最大化するための従業員満足度調査の方法と重要性

「若手社員の定着率が悪い」「離職率が下がらない」このようなお悩みを抱えた経営者、人事担当者は多いのではないでしょうか？
少子高齢化に伴い働ける世代が減少していく中、優秀な人材確保ができずに頭を抱えている経営層は少なくありません。

人材の流出を防ぐ改善策は、流出してしまう要因を知ること。そのために行うのが従業員満足度調査です。
自社の従業員が会社のどういった部分に不満を抱いているのかを知ることで、今後会社が改善していくべき課題が洗い出せるでしょう。

不満部分が改善されると従業員の満足度が上がり、離職率が下がるだけでなく「生産性・業績」も上がります。
本記事では従業員満足度の調査方法の他に従業員満足度調査を実施するメリット、その後の注意点なども紹介します。

従業員満足度調査とは

従業員満足度調査とは、自社の従業員が組織においてどの程度の満足度で働いているのかを調べる調査のこと。
ではその「従業員満足度」とは、どういったものなのでしょう。

従業員満足度は次の項目に対する満足度を、自社の従業員にアンケートを実施し、その結果を定量的なデータで示したものです。
・報酬
・福利厚生
・労働環境
・人間関係
従業員満足度調査は、上記の項目をさまざまな角度から従業員に問いかけ、満足度を点数で可視化したもの。可視化することで従業員が会社に対して抱いている不満の要因が洗い出せるでしょう。

従業員の退職の予兆に気付けたりモチベーションが下がっている従業員に気付いたりすることで、基本方針の検討や策定が行えます。

従業員満足度調査はただ単に従業員の満足度を把握するだけのものではなく、今後会社がどうあるべきかの指標を示すものともなるでしょう。

従業員満足度調査を実施する必要性

従業員満足度調査を実施することで、組織をどう改革していけば従業員のパフォーマンスを最大化できるのかが示せます。

従業員満足度が高い会社では「従業員の意欲が高い」「業績・生産性が高い」「優秀な人材確保ができている」というデータが、厚生労働省から発表されました。
（出典：厚生労働省「 取り組みませんか？「魅力ある職場づくり」で生産性の向上と人材確保」）

会社に不満をいだいたままの状態が続くといつか耐えられなくなり、退職する従業員がでてくるでしょう。
重要ポストの従業員が辞めてしまうのは、会社にとって大きな痛手です。そのせいで、一時的に事業が機能しなくなってしまう恐れもあるでしょう。

よって、会社の生産性を保ち優秀な人材を流出させないためにも、従業員満足度調査を実施し、従業員の声を聞くことは極めて重要です。

従業員満足度調査を実施するメリット

従業員満足度調査を実施するメリットには、主に次の4つがあげられます。
・社内の状況を確認できる
・データを活かして人事制度の調整ができる
・従業員満足度の向上につなげられる
・離職率を下げられる
それぞれ見ていきましょう。

社内の状況を確認できる
従業員満足度調査を行うことによって、社内の状況が確認できます。

これまで経営側が良かれと思い講じてきた施策に対して、従業員がどう受け止めているのかは目に見えません。さらに普段本社にいる幹部などは、支社の状況把握すらできていないでしょう。

そこで行うが従業員満足度調査です。調査は答えやすく作成してあるアンケ―ト形式のため、従業員の本音を引き出しやすいです。

従業員満足度調査で調査結果をデータで可視化することで、社内の状況を確認できるでしょう。

データを活かして人事制度の調整ができる
従業員満足度調査のデータを活かして、従業員の人事制度の調整ができます。

調査結果をデータで可視化することによって、従業員が満足していない人事制度が分かるからです。

たとえば人事制度の一つである「教育・研修制度」に対する満足度が低ければ、従業員は教育制度に満足しておらずモチベーションが下がっていることが分かります。

従業員のスキルに見合った研修制度を充実させることで、従業員のスキルアップにつながります。従業員はスキルアップできたことで会社の期待に応えようと、自発的に就業に励むようになり自社への貢献度も上がるでしょう。

従業員満足度の向上につなげられる
従業員満足度調査を実施することによって、従業員満足度の向上につながります。

調査結果をデータで可視化できれば、改善策が見つかりやすいからです。
調査によって露見された満足度の低い部分を深掘りしていけば、自ずと改善策がみえてくるでしょう。

不満度が高い部分が改善されていくことで従業員の会社への信頼度が増し、満足度の向上につながります。

満足度が高い従業員は、会社に貢献したいと思えるでしょう。

離職率を下げられる→会社へのロイヤリティ（長期勤続意向）が向上する
従業員満足度調査を実施すると離職率が下がり、優秀な人材確保へとつながります。

調査によって各従業員のスキルや志向などが把握でき、それを活かせる人事配置ができるからです。
スキルが発揮できる人事配置によって従業員のモチベーションが上がり、生産性も増すでしょう。

適切な人事配置を行うことで、従業員の会社へのロイヤリティ（長期勤続意向）が向上するので、離職率が下げられます。

従業員満足度調査実施における注意点

従業員満足度調査は実施することのみを目的としないように注意しましょう。

たとえば収集したデータを使用せず、その後の施策や人事制度の再構築などに役立てなければ、調査に費やした時間や労力が無駄になってしまいます。

また調査結果の対応を幹部や一部の人のみで判断せず、部署ごとなどで共有やヒアリングを行い、今後の対策を決めていきましょう。

相互理解ができていないと意見対立にもなりかねません。
そのためには従業員満足度調査を定期的に行い、従業員の声を聞くことです。

従業員満足度調査を一回実施したからといって、職場の環境が改善されることはまずありません。

同様の調査を定期的に実施して従業員満足度の推移を確認し、その都度共有しながら対策を講じていく必要があるでしょう。

従業員満足度調査の費用の相場

ここでは従業員満足度調査の費用の相場を紹介します。今後の会社の方向性を判断するための軸を定めたいと考えている経営層は、ぜひ参考にしてください。

従業員満足度調査を行うためには「コンサルティング会社に委託する」「自社でツールを導入して行う」の2つの方法があり、前者と後者とで費用に差があります。

ツールを導入し自社で調査を行う場合は、月費用が発生します。中には年間を通して契約する会社や初期費用が発生する会社も。

月費用の基準は、調査対象者数や入力できる質問数、ツールの機能です。調査ツールの月費用は各会社によって異なりますので、次に一例を示します。
・調査対象者一名の月額が300円
・調査対象者数を300人
・質問数50（一般的）
・標準機能
上記条件に仮定した場合、かかる月費用は90,000円。さらには別途初期費用がかかる会社がほとんどです。

一方でコンサルティング会社など、調査を請け負う会社の大半は一回の調査ごとに料金を設定しているところが多いです。費用に関しては調査料金の他に初期費用や分析料金が発生し、相場は15万～40万。調査対象数が多い会社はさらに上乗せされるでしょう。

当社の組織改善ツール「パルスアイ」の利用料金は、ひと月一人あたり220円(税込)。初期費用も発生せず、最低利用期間も設けていません。
従業員エンゲージメントクラウドの中では最高水準のコストパフォーマンスです。さらにはお申し込みの翌月末まで、全ての機能を無料でお試しいただけます。

まとめ

従業員満足度調査は、単に従業員の満足度を把握するだけのものではなく、今後会社がどうあるべきかの指標を示すものともなるものです。

厚生労働省の調査結果から、従業員満足度が高い会社では「従業員の意欲が高い」「業績・生産性が高い」「優秀な人材確保ができている」というデータが発表されていることからも、従業員満足度を上げることは企業にとって重要な課題となるでしょう。

そのためにはまず社員の声を可視化することです。従業員満足度調査を積極的に行い会社の問題点を改善していくことで、従業員も自社に愛着を持ち、業績の向上に貢献したいと自発的になってくれるでしょう。

※本記事は、PULSE AIメディアのコラムの転載となります。