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インバウンド争奪戦は旅マエから!?

コロナ禍を経て、外国人観光客が日本に戻ってきています。

現在はコロナ前の約8割近くに外国人観光客は戻っているようで、今後の日本経済に貢献してくれると思っています。

そのインバウンドの争奪戦が旅マエから始まっていることをご存知でしたか?

Z世代は日本だけの呼び名ではなく世界で使われている言葉なのですが、そのZ世代は欲しいものや行きたい店をSNSなどの情報をもとに事前にチェックしています。

つまり、決め打ちが多く旅行の道中で無駄がないようにしているのです。

若年層が訪日客の主役になっていることに注目しておいた方がいいかもしれませんね。

行き当たりばったりの旅ではなく、決め打ちが多いということは来日前にアプローチする必要があるということです。

特に小売業にとっては旅マエのアプローチが必須の戦略となっています。

例えばビックカメラは日本航空と協業し、客室乗務員にクーポン冊子を配布してもらう戦略をとっていました。

訪日客争奪、勝負は訪日前 機内手渡しクーポン利用4割:日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC2767A0X20C24A6000000/


海外に店がない小売店はまず認知をしてもらうことが重要ということで、飛行機だけでなく空港のリムジンバスのチケット裏にクーポンを印字することもしています。

つまり、ホテルや目的地に着いて観光を始める前の導線上で店舗名や何を販売する店か認知してもらう戦略が必須となっているのです。

また、海外のインフルエンサーにデジタルクーポンを配布してもらう施策もしており、これが貢献したことでビックカメラの免税販売は過去最大級になっています。

デジタルクーポンの例


もちろん競合のエディオンも旅マエの争奪戦に参加しており、ビックカメラと同様に様々なサービスを展開しています。

また、化粧品大手の資生堂は事前にオンラインで肌相談に乗り、来店時には商品は準備済みというサービスを行っています。

つまり、現在では旅先についてからのアプローチでは遅すぎるということですね。

旅マエから認知してもらい、旅の工程に入れてもらえるかということが重要になっているようです。

また、旅の途中で訪れてもらっても接客に満足してもらわないと商品を購入してもらえないかもしれません。

そのためビックカメラは社員向けにオンラインの英会話研修を始めました。


ビックカメラ向けに開発した教材を使うようで、接客の満足度を向上させる狙いがあります。

旅マエに認知してもらい、旅の途中で満足度を向上させて購入してもらえれば次の旅行でも再度訪れてくれる可能性もありますよね。

今後は旅アトのサービスも展開して常にインバウンドと接触する体制を構築するかもしれません。

日本経済が湧くためにはインバウンドの力が必須ですし、各社の争奪戦がさらに激しくなればいいなと思います。

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