毒チン差別との闘い方(医学生・看護学生編)
医学生・看護学生その他の医療従事者の卵に対して「接種しないと実習させない」などの差別が横行しています。これは事実上の強要・脅迫であり、違法です。
今回は、医療系学生が接種を拒否する方法について解説します。
１ 心理的ハードルを超える
医療系学生の接種しないことを選択するにあたって、最大のハードルは心理面です。
医師になるのだから、看護師になるのだから、接種は「当然でしょう」と打たせる側、学校の事務員や教員は言って来ます。その多くは、自分自身「当然」としてよく調べることも考えることもなく打ってしまった人々です。
そういう人の頭には接種しない選択肢はありません。ただ同時に、接種する根拠もありません。接種させるようにさらに上から言われていて、その指示に従っているだけなのです。
接種は全く「当然」ではありません。
医療系学生にも接種を拒否する権利はあり、接種しないから実習できないなどということは絶対にありません。
患者にも非接種者がたくさんいますし、現役の医師・看護師にも非接種者がたくさんいるからです。（私もその一人です）
そもそも毒チンの有害・逆効果は世界中が実証してくれたところであり、だからこそ接種国で感染は終息しておらず、膨大な超過死亡が出ているのです。
医学生・看護学生のあなたがこれから医師・看護師その他の医療従事者になるにあたって、ここは本当に正念場です。
あなたはこれから、人の命を救ける職業に就こうとしています。
それにはまず、自分の身を守れる人でなくてはなりません。
自分の身も守れないのに、人の命を守ろうなんておこがましい話です。
実際、接種されて副反応(という名の主反応)で死んでしまっては何にもなりません。
またあなたは医療のプロになるだけでなく、一人の人間でもあります。
これから子供が欲しいと考えている方も多いでしょう。健康な子供を授かるためにも、毒チン接種は大きな障害になります。
もしあなたが思考停止して安易に接種を受けてしまうとしたら、それはあなたに接種を強要した学校事務員や教官と同じです。
そうなれば、将来あなたも患者や部下や学生たちに打たせる側の人間になるでしょう。
まるでゾンビに噛まれた人がゾンビになってまた他の人を噛みたがるようなものです。
現在すでに多くの医療従事者は接種され、接種する側に回ってしまいました。そして体調を崩している人も多く、続々と離職者が出ています。
私は接種を拒否できず、人にも毒チンを打つ、そんな医療者になるくらいなら、接種も医療従事者になるのもやめてしまった方がいいと思います。
そうすれば少なくとも人間として生きていけます。
接種を拒否し、自分を守ることができる、最低限それができる人にのみ、医療従事者を目指してほしいと思います。
２ NOと言う
接種は任意であり、強要は犯罪です。
心理的ハードルを超え、接種しないことを決断できたなら、後は難しいことはありません。
私自身は病院側から
「先生は〇〇チンはどうされますか？」
と聞かれて、
「私はいいです」
とひとこと答えただけです。その後誰からも一言も接種を勧められたことはありません。
まずは決断。そしてノーの表明です。
接種しないと言ったら問題になるのではないか？と心配されるかもしれませんが、意外と何にもない場合も多いのです。
そもそも接種したかどうかも個人情報であり、本来、答える必要もありません。
３ 法律を使う
接種を拒否した後、実際にしつこく接種を勧められたり、接種しないと実習させないなどの脅迫をされた場合には、法律の出番です。
（いいですか？ここまでは法律よりもあなたの意志なのです！）
弁護士さんが、その方法をまとめてくれています。
学生さんは「打たないと実習に行けないぞ」と脅されたら、まずはこれらの通達を見せて、「実習に行けるように施設と交渉するか、学内実習等の代替手段を用意してください」と言ってみてください。
— T.S (@VurnunftS) April 20, 2022
それでもダメなら、通達に書いてある担当部署に相談、それでもダメなら弁護士に相談を。 https://t.co/DVdaopqIis
まずは厚労省の通達をプリントし、文書にして接種を勧めた人本人か、話が通じなそうな場合にはそれより上の人に提出し、自分には接種をせずとも実習を受ける権利があることを伝えましょう。
相手はおそらく通達のことすら知りません。驚いて、後で連絡するとかなんとかゴニョゴニョと言ってくるかもしれません。
この時重要なことは、必ずスマホのボイスレコーダーなどで交渉のやり取り全てを録音・録画しておくことです。
できれば複数人で一緒に交渉し、話す人と記録をとる人で役割分担すると良いでしょう。
そのような話し合いがあったこと、厚労省の通達や関連法令を学校側に伝え、学校側がそれを知っていたという事実を残すことが大切です。
「学生からそんな話はなかった」「通達を知らなかった」と言わせないためです。通達や法律を知ってもなお無視するのは学校側は難しいでしょう。
ここでも重要なことは、学生側のあなたが接種拒否の意志を明確に示し、その法的権利を主張したという事実なのです。
明確にしていない意志や、主張もしていない権利が守られることはありません。
予想として、多くの場合はこの段階で学校側はあなたに直接は何も言ってこなくなるのではないかと思います。実習にも行けるようにされるのではないかと思います。おおごとにしたくないからです。
それでもまだ言ってくるとか、実習させない、留年させる、退学させるなどの措置を取ってきたなら、それは弁護士さんに相談しましょう。
通達の詳しい内容などは中村先生のnoteで解説されているので、そちらを参考にされてください。
接種されていない医療従事者はこれから大変貴重になります。そして私見ですが、10年後にはおそらく非接種の医療従事者だけが生き残ります。
ぜひあなたがその一人として、将来、一緒に日本の医療を担ってくれることを願っています。
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