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日本企業側の組織構築

言語の壁

海外の人材を採用して、自社のエンジニアの中に入れたい場合、最も大きな障害が言語の違いです。

海外エンジニアの主なコミュニケーションツールは英語ですが、英語をネイティブと同等、仕事で使えるレベルをもった日本人人材がいない企業がほとんどです。そのため、バイリンガルエンジニアを間に入れることが必須です。


日本企業の組織構築

日本企業の組織構築で重要になるのが、バイリンガルのエンジニアです。採用するバイリンガルエンジニアのスキルレベルによって、日本企業がどの作業まで対応すべきかが変わります。

まず考え方のスタートとして、プログラムを書くプログラマーが仕様を理解する必要があります。

プログラマーは海外の人材、つまり日本語が話せない人材になるため、仕様書は英語で作成する必要があります。その英語の仕様書を作成するのがバイリンガルのエンジニアです。

バイリンガルエンジニアのスキルレベル

【バイリンガルエンジニアが英語の設計書を作成できる場合】
日本企業側からは基本的な要件のみをバイリンガルエンジニアに伝えます。それに基づいてバイリンガルのエンジニアが一から設計書を作成します。

【バイリンガルエンジニアが設計書の作成経験がない場合】
日本企業側で完全な設計書を作成する必要があります。バイリンガルのエンジニアは完全な設計書を翻訳する作業を行います。

つまり、エンジニアが設計までできる「SE」であれば日本側は「PM」もしくはPMの補佐のみで事足ります。

しかし、バイリンガルエンジニアが「プログラマー」であれば、日本側で「PM」と「SEO」を置く必要があります。バイリンガルエンジニアはあくまで翻訳者兼プログラマーという立ち位置になります。

プログラム経験のないただの翻訳者を採用することは推奨していません。


3つの組織パターン

組織パターンは大きく3つに分けられ、バイリンガルエンジニアのスキルレベルによって決まります。

  • バイリンガルエンジニアがプログラマーのレベルであれば、日本側にはSEを置く必要があります。

  • バイリンガルエンジニアがSEのレベルであれば、日本側はプロジェクトマネージャーのみで事足ります。

  • バイリンガルエンジニアがプロジェクトマネージャー、つまり顧客とミーティングも可能なのであれば日本側で誰も置く必要はなくなります。


 弊社が最もお勧めするのはSEのブリッジエンジニアを採用して、多くの外国人バイリンガルエンジニアを自社で確保する方法です。

日本企業の仕事相手は日本人であることが多く、日本人とネイティブレベルで会話する必要があるからです。これは外国人にとって非常にハードルが高い部分です。

また、企業の規模が拡大し、案件規模が大きくなった場合に、SEが複数名必要になることが容易に考えられます。

設計ができる優秀なバイリンガルエンジニアをたくさん抱えておくことは採用コストや給料を下げること、大規模な案件への対応につながります。


バイリンガルエンジニアのメリット

設計の段階からバイリンガルエンジニアがチームに入ることは非常に大きなメリットをもたらします。それはバイリンガルエンジニアが直接エンジニアからの質問に答えられることです。

バイリンガルエンジニアが一から設計をすることで、システムに対しての理解を深められます。そのため、バイリンガルエンジニアがシステムの説明、エンジニアの質問に対する回答をすることができるようになります。これにより、日本企業は作業負担を大幅に削減できます。

バイリンガルエンジニアが設計に参加しないと、本来の意味が分からず文字をただ翻訳することになりがちです。その場合、エンジニアからの質問に回答できないため、日本側が回答しなければいけません。開発の規模が拡大すると、日本側の作業負担はさらに大きくなります。

システムを最も理解できるのは設計者であるため、その設計作業をバイリンガルエンジニアに依頼することは非常に効率的です。

まとめ

  • 採用するバイリンガルエンジニアにはプログラマー、システムエンジニア、プロジェクトマネージャーの3種類があります。

  • 組織の拡大、採用の難易度、給与などの観点からシステムエンジニアのバイリンガルエンジニアの採用をお勧めしています。

  • システムエンジニアのバイリンガルエンジニアを自社で多く確保しておくことで、中規模・大規模システムにも対応することができます。

  • 設計から担当し、システムをよく理解したバイリンガルエンジニアは日本側の作業負担を減らします。

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