海外人材採用の基礎知識

海外人材雇用の課題

海外人材を雇用する際の最も大きな課題は、基本的に日本語が話せないことです。作業のメインとなる言語や採用するエンジニアのメインとなる使用言語は英語になります。

日本企業側でネイティブと同等のレベル英語力を持ち、一年から二年以上英語での仕事経験がある人材がいれば問題ないのですが、ほとんどの企業にはそのような人材はいないはずです。

 

もし今、偶然そのような人材がいたとしても、その人材の価値は今後非常に高まるため、転職するリスクも非常に高くなります。

英語人材を安定して獲得する仕組みが自社に整っていない場合は、今回おすすめするバイリンガルのエンジニアを市場から採用する方法をオススメします。

バイリンガルエンジニアの雇用

バイリンガルのエンジニアとは、日本語・英語・ITのスキルを持っているエンジニアを指します。

ただし、バイリンガルエンジニアは日本語のネイティブではありません。そのため、日本人とのコミュニケーションに比べ、コミュニケーションの意思疎通がしにくくなります。

 

しかし、これには日本がかなりドメスティックな国であり、さらに日本語が非常に高レベルの言語であることが背景にあります。

つまり、日本語は会話の中で主語や目的語がなくても、前後の文脈から相手の意図を察することを暗に前提にした言語です。逆に、英語はローコンテキストの言語と言われているため、そのようなことは起こりません。

 

海外の人材を相手にする場合、基本的に日本では普通だよね、といった日本の常識で根拠を持つべきではありません。これは慣れが必要なため、組織として学習していきます。

そのため「今、人材不足だから海外人材を採用しよう」と早急に動くと、失敗する可能性が非常に高いです。海外人材の採用は最低半年先は見据えた長期的なプロジェクトとして考える必要があります。

従業員の教育体制、それに伴う日本企業側の人員配置など事前に考えておくべき点がいくつかあります。

 

一方で、社内のコミュニケーションを英語のようなローコンテキストにするメリットは非常に大きいです。ハイコンテキストの言語は会話で扱える分、曖昧な指示が非常に多くなります。誰にでも分かりやすいローコンテキストで伝える工夫を組織の一人一人が実践することが非常に重要です。

また、これには日本人同士でやり取りする際も、曖昧な指示から細かな指示に変わるため意思疎通の認識のズレが少なくなるメリットがあります。

日本語検定

海外人材採用時の日本語能力の指標として、日本語の検定を参考にすることが可能です。日本では英語力の指標として英検やTOEICなどがありますが、それの日本語バージョンです。

N1・N2・N3・N4・N5と段階があり、N1が英検一級と同程度の資格です。基本的にエンジニアを採用する場合は、このN3レベル以上、N1・N2・N3の人材を採用することをおすすめします。

ただし、N1となると相当難しい問題です。日本の高校生でも普通に間違えるような難しい読み方もあるため、基本的にはN3やN2の人材の採用がベースになります。

まとめ

• 海外エンジニアに対しては日本語以外で指示をする必要があります。バイリンガルエンジニアであれば、翻訳の作業も可能です。
  
  

• バイリンガルエンジニアは日本人ではなく外国人に依頼することが多くなります。日本語が話せるとはいえ、外国人となると前提知識や常識が異なるため、コミュニケーションが難しくなることが考えられます。
  
  

• 人材不足を解消するために早急に海外人材を採用しようとすると失敗する可能性が非常に高いです。海外人材の採用は最低半年先は見据えたプロジェクトとして考える必要があります。