ハイパーインフレに備える資産防衛術 - 今からできる3つの対策

ハイパーインフレ。それは物価が急激に上昇し、通貨の価値が暴落する経済現象です。過去にはドイツやジンバブエ、ベネズエラなどで発生し、国民生活を大きく脅かしてきました。日本でも戦後の混乱期に物価が70倍にまで跳ね上がったことがあります。

現在の日本経済は比較的安定していますが、世界情勢の変化によってはハイパーインフレが起こる可能性は否定できません。そんな有事の際、私たちはどのように資産を守ればよいのでしょうか。ここでは、ハイパーインフレに備えるための3つの対策をご紹介します。

1. 実物資産への投資

ハイパーインフレ下では通貨の価値が下落するため、現金や預金を持っているだけでは資産が目減りしてしまいます。そこでおすすめなのが、価値の下落しにくい実物資産への投資です。

具体的には、不動産や金、美術品などが挙げられます。これらは希少性が高く、インフレ率に応じて価格が上昇する傾向にあります。特に金は「インフレに強い資産の代表格」と言われ、経済的混乱の際の保険としても重宝されています。

ただし、実物資産は価格変動が大きいというリスクもあります。資産全てを実物資産に振り向けるのではなく、他の資産とバランスを取ることが肝要です。

2. 外貨建て資産の活用

ハイパーインフレ時には自国通貨の価値が暴落する一方、他国の通貨は相対的に価値が上昇します。そのため、外貨建ての預金や保険などで資産を分散しておくのも有効な手段の一つです。

中でも、経済的に安定した国の通貨を選ぶことが重要です。例えば、スイスフランやノルウェークローネ、シンガポールドルなどは「安全通貨」として知られています。為替リスクはありますが、いざというときの備えとしては検討に値するでしょう。

3. 株式や投資信託への分散投資

会社の収益は物価上昇に連動する傾向にあるため、株式や投資信託などの有価証券はインフレに強いとされています。実際、株価はインフレ率に応じて上昇することが多く、インフレによる資産の目減りを防ぐ効果が期待できます。

ただし、株式投資にはリスクが伴います。業績不振による株価の下落や、投資先企業の倒産などで元本割れするケースもあります。そのため、慎重に銘柄を選定し、長期的な視点で分散投資することが求められます。

以上、ハイパーインフレに備える3つの資産防衛策をご紹介しました。いずれの手法にもメリット・デメリットがあるため、自身のリスク許容度に合わせて組み合わせるのがよいでしょう。

ハイパーインフレはいつ起こるかわかりません。しかし、備えあれば憂いなし。今から着実に対策を講じておくことで、万が一の事態にも冷静に対処することができるはずです。資産防衛の要諦は「分散」と「長期投資」。一つの資産に偏らず、バランスの取れたポートフォリオを構築することが肝要です。

経済の動向から目が離せない昨今ですが、悲観的になり過ぎる必要はありません。むしろ、ハイパーインフレを資産形成の好機ととらえ、着実に行動することが賢明だと言えるでしょう。