就職先を選ぶ際は、住宅手当や退職金制度があることはマスト？本質的な企業選びの基本の基本。

採用面接をしていると、時々聞かれるのが手当や制度の有無について。

特によく聞かれるのが、このふたつ。
「住宅手当はありますか？」「退職金制度はありますか？」

通勤手当や時間外手当は、基本的にはどの会社でもあるけれど、属人的な傾向が強い住宅手当や扶養・家族手当、資格手当などは、会社において手当の有無にばらつきがある。
退職金制度や確定給付・確定拠出年金制度も同じだ。

もちろん、手当や制度があるに越したことはないし、恩恵を実感することも多い。

しかし、この手当や制度の有無が、就職先を決める上での最終的な選択ポイントとなってしまうことは、あまりオススメできない。

お給料は、業界や職種、スキルや経験値で決まってくる。
「あなたの市場価値はおいくら万円です」と示された金額が、ご自身のお給料となることが、基本的にはシンプルである。

しかし、●●手当や▲▲制度があると、それが加味される。
単純にアドオンされれば良いが、トータルの年収ベースで考慮されたとすると、時にベースとなる基本給が目減りすることもある。

いただける金額は、年収ベースで希望の範囲内であったとしても、実質的なあなたのマーケットプライスは下がってしまっているということもあり得るのだ。

よく分からない（いつか無くなる可能性も秘めている）手当や制度を積み重ねられるより、シンプルに基本給で示された方が明朗会計である。

その金額の中で、住宅に当てたり、将来の資産形成に当てたりすることで、手当と同じ使い方をすればいいだけのことだ。

属人的な手当や退職金があると、動きづらくなるというデメリットもある。
基本的には、長く働き続けた方が見返りが多いので、新たな活躍の場を外に求めていくというアクションを検討する際に、天秤にかけてしまうことで二の足を踏んでしまうことも考えられる。

手当や制度にこだわり過ぎると、縛られて身動きが取れなくなり、自身の市場価値を上げることも出来ずに、会社に塩漬けとなってしまうリスクもあるのだ。

シンプル　イズ　ベスト！
会社選びの際は、ビジネスモデルや成長性、カルチャーや働き方など、もっと本質的なポイントにこだわりを持とう。

＊INAZUMAN＊