【お金の勉強】知らなきゃ損する社会保険（健康保険編）

家計の見直しをするにあたって固定費削減は最重要事項。
それなのによく理解せずに義母に勧められるがまま入っていた貯蓄方生命保険。本当に必要なのかを改めて精査し始めました。
実はこれまでも何度かFPさんなどに相談して保険料の精査に乗り出したことはありますが、その度になかなかいい保険と言われていたのがこの義母の勧めで加入した貯蓄型生命保険。これまでは保険の乗り替えが主目的の見直しだったので、いい保険であることが確認できたので乗り換えずそのまま毎月1.2万を支払い続けていて、そもそもの保険自体の必要性は疑ってきていませんでした。
こんなことを考えるようになったのも、こちらの書籍と筆者のYouTube動画で貯蓄型保険は不要という意見の説得力があったからです。
そんなこんなで夫婦共に加入している貯蓄型保険の解約を検討しています。が、保険を紹介してくれた義母にも納得してもらった上で解約をしないといけないと感じており、その理論武装のためにも、少し学んだことを自分なりに整理をしてみたいと思います。

年に一回“契約内容確認活動”の名目で新たな保険商品を売ろうというとある保険会社に対して、感じていたけど聞いたら長くなりそうだからとなんとなく聞いてこなかったことがありました。
いつも現在の契約内容の確認と合わせて他の保険の内容を聞かれては、補償が十分でないので追加して掛け捨て保険の加入をほぼ毎回提案されます。でもいつもその説明の中で社会保険の補償には一切触れられません。
実際気づいたのはほんの数年前からですが、担当者が代わったとしても、上司を連れてきたとしても、本社の人が来たとしても毎回触れられません。

仮に民間の保険に入っていなかったとしたら本当に補償は心許ないものなのか、わからず毎年その時に思っては長くなるのが嫌だから聞くのをやめてそのまま忘れ…を4〜5年は繰り返しているように感じます。
先程紹介した書籍を読んでそんな疑問をふと思い返し、本だけじゃなくYouTube動画などでも調べてみました。

一口に社会保険と言っても複数種類の保険料の総称。中分類としては以下の3つのことです。

・医療保険
・年金保険
・労働保険

今回はこの中でも医療保険の部分を深掘りすることで、民間の医療保険の必要性をかんがえていきます。
ちなみに年金保険については以前まとめました。（労働保険は家計見直しに今のところ関わらないのでとりあえず無視…）

社会保険の中の医療保険には健康保険と国民健康保険（こくほ）のふたつがあり、会社員として関わってくるのは健康保険。
健康保険は会社が保険者となって、従業員とその家族（扶養者）が補償の対象で主な補償内容は以下の3つ。（だと思ってます）

1.医療費の7割を負担

もはや当たり前のこととなっているのでいまさら感ありますが、病院にかかった時の医療費は原則3割負担。保険証を出しさえすれば勝手に3割になるのでそもそも3割しか負担していないという認識すら危ういところです。
残りの7割は実はあまり考えたことがありませんでしたが、これは毎月支払っている社会保険料から支払われています。そしてこの社会保険料というのはみんなが毎月支払っているのと同額会社が負担してくれており、その財源により医療費の7割が賄われているそう。（正直、国が負担してると思ってました…。）
会社員でなければ、この7割が国や自治体の財源より賄われているということのようです。
毎月いっぱい引かれるなー、特にボーナスの時は多いなーと思っていた社会保険料も何に使われてるいるかがわかれば多少は納得できる…ような気がして来ました。

2.高額療養費制度

そもそも医療費は3割負担ですが、それでも病気や怪我で入院して期間が長引いたら、おおきな病気で手術が必要になったら、どれくらいお金がかかるんだろう…と漠然とした不安が募ります。
ですが、実はこの高額医療費制度はどれだけ治療費が高額となっても、一定金額以上の負担は国がしてくれる非常にありがたい制度。

こんなにありがたい制度ですが、保険会社と話しているとこの制度はなかったこととして話が進むので不思議なこともあるものです（笑）。
負担の上限については年齢や年収によっても異なるようですが、ざっくり10万円/月ぐらい。
10万円はもちろん大きいですが、漠然とした不安はなくなりますし、すぐに使える貯金が100万円ぐらいあるのであれば民間の医療保険に月々数万円支払う必要がなくなるかもしれません。
ガン保険、先進医療が受けられる、積立…などいろんな種類はありますが保険の意味で言えば高額療養費制度で守られる部分を考えると、必ずしも必要ではないように感じています。

3.傷病手当金

病気や怪我で会社を休んだ時でもざっくり月収の2/3は手当金が最長で1年6ヶ月間受け取れます。（ボーナスは考慮されないため年収で考えると2/3にはならないかも）
実際、病気や怪我になったとしても月収の2/3＋高額療養費があればある程度の貯金で賄えるようにも思います。
この他にも我が家がずいぶんお世話になった出産一時金や出産手当金なども社会保険料が財源。
なお、傷病手当金、出産手当金は国民健康保険（つまり会社員・公務員以外）では対象外なのでご注意ください。

これらの社会保険の補償内容を考えると、やはり今入ってる積立保険は解約してもいいのではないかと思っています。
万が一の為の補償に過剰なお金をかけるよりも、その部分は適切な公的保険に任せて、くる可能性の高い将来の資産形成に役立てるべく投資などに回していきたいと考えています。