ブロックチェーンは公害問題を解決できるか

公害と一口に言っても、その要因はさまざま考えられる。地球環境悪化などは人々のモラルの問題であるのかもしれないのだが、それ以上に、人口の増加(人口爆発)が一番大きな要因として挙げられる。
どんなに一人一人が倹約を心掛けたところで、それでも世界中が経済発展すれば、一人当たりの二酸化炭素やその他の有害物質の排出量増加は絶対に避けられない。
人口が増加する一番の原因は、自分が老後働けなくなっても生きていくために、世話してくれる子供をたくさん生むからだと言われている。
日本では社会保障の発展が、人口増加を抑制させてきたかもしれない。今現在、日本では社会保障費の増大と共に人口減少が続いている。一人当たりのCO2の排出量を削減しなくとも、人口が減ることになれば確実にCO2の総排出量も同時に減ってゆく。
しかし、経済活動の整っていない発展途上国にこの社会保障のシステムを持ち込むのは困難である。日本においても、将来年金のシステムが破綻するのではないかと懸念されているのが現状である。
だが、近年研究や開発が進んでいるブロックチェーンを使った技術なら、もしやこれらの問題を一挙に解決するのではないかと言われている。
ブロックチェーンでは、エコで効率的な社会を作れる可能性があることがよく知られている。
現状の国家では、社会負担費である税の多さが人々に重くのしかかっている。なぜこんなにも税が高くなるのかと言えば当然、経済を維持する現役世代がどんどん少なくなってきてるからだ。
そこでブロックチェーンの出番だ。ブロックチェーン上では、誰も悪さができないシステムとなっている。つまり、ブロックチェーン上の経済取引では警察や監視機関などが不要なのだ。
そして悪さがそもそもできないのであれば、人々は善意的に振る舞うようになる。そうなれば、ブロックチェーン上だけでなく、現実世界においても詐欺行為などを働くのが減るのではないか。警察が少なくなっても、社会を維持することができるようになるのかもしれない。
また、国会議員も必ずしも必要でなくなるのではないか。法律は、ブロックチェーン上で誰も不正ができないようにして多数決で決められるようになる。こうなれば、社会の維持に無駄な税金が払われることが少なくなるはずである。
そして何より、ブロックチェーンの普及は簡単である。スマホ一台とネット環境さえあれれば誰でもシステムに参加できる。発展途上国においても、普及の速度は問題にならないはずである。
こうしてやれば、社会保障費を削減することなく、人々の負担を減らしながら、人口も減少させてゆけそうである。
もちろん国の規制緩和とセットでなけらば実現しない。国や自治体の意見などに忖度していれば恐らく新しい社会を作ろうなどという試みは阻まれる。
ブロックチェーンによって、様々な追跡ができるようになれば、短絡的な行動も減るに違いない。ますます警察や国家機関の必要性はなくなってくる。
もしこういった公害問題を一挙に解決できる技術なのであれば、国はもっとブロックチェーンやP2P技術に投資すべきではないか。