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2024年5月1日 13:25

「グルテンフリー」、一度は聞いたことある言葉ですよね？「小麦粉アレルギー」、これも聞きますね。ほとんどの人には関係ないでしょうけど。

過去に「小麦粉アレルギーのせいでパンが食べられない少女に、米粉で作ったパンを与え、少女が嬉しそうに食べる」という、心温まるドラマのシーンを見た覚えがあります。これが私が「小麦粉アレルギー」という言葉を知るきっかけでした。

では、「セリアック病」という言葉は聞いたことありますか？私はこの病気を最近知りました。日本では非常に稀な病気のようですが、米国では人口比1%のレベルの患者がいるようで、この病名も広く知られているようです。

セリアック病は小麦、ライ麦、オートムギなどのグルテンを含む穀物を摂取することで引き起こされる病気で、以下のような症状を発症するようです。

慢性的な下痢
体重減少
栄養失調
腹部膨満感
吐き気

私は健康に関する情報には敏感なほうで、「控えたほうが良い食品」のような記事や動画についつい目が行ってしまいます。

ソーセージやハムなど、以前から避けるべき食品とされてきた食品は極力摂取しないようにしています。またYoutubeを通して好ましくないとされる食品についての動画をよく観ます。

その中で、「グルテンは消化しにくいため、小麦アレルギーやセリアック病患者でない人でもグルテンを含む、小麦粉等の摂取は控えるべき」というものがあり、さすがに「小麦粉までダメと言われたら食べるもの無くなる💦」とため息が出ました（笑）

しかし、小麦粉を避ける傾向は米国ではトレンドになっているようです。下のチャートは2000年～2021年までの米国における一人当たり年間小麦粉供給量の推移です。(*1)

チャートから、2000年以降一人当たり年間小麦粉供給量が減少しているのが分かりますね。米国では小麦粉を遠ざけるトレンドが確かにあるようです。

米国では健康食品としてのグルテンフリー食品の普及が進んでいるようです。結果として上記統計が示すように小麦粉消費が押し下げられているようです。

一方、下のチャートは日本における一人当たり年間のコメ（オレンジ線）及び小麦（青線）消費量の推移です（*2）。

日本においては、小麦は横ばいです。日本ではセリアック病・小麦アレルギー患者の数が米国に比べ少ないためと思われますが、グルテンフリーというトレンドは現時点では見られません。

しかし、一方、コメ消費は減少トレンドです。

日本にセリアック病患者が少ない理由の一つに日本人がコメを主食とするため、相対的に小麦消費が少ないことがあるようです。そうであれば、コメ消費が減り続け、小麦のウエイトが増してくれば、日本においてもセリアック病患者が増加しかねませんね！

コメはグルテンを含んでおらず、米国人にとっては「グルテンフリー」の価値ある食品ですし、日本人にとっても、セリアック病を予防しているかもしれない、価値ある食文化と言えそうです。

にも拘らず、日本人の食生活はコメを遠ざけようとしています。

下のチャートは、小麦とコメの国内生産量と輸入量の比率の推移を示すものです（*2）。ともに国内生産分は水色、輸入分はピンク色で表示しています。

小麦が約90%を輸入に依存している一方、コメは逆に約90%を国内生産で賄っています。

今後は、円安で価格上昇を続ける小麦より、国内生産により価格安定しているコメを多く消費するほうが合理的ですね。しかも、健康面でもコメのほうが安心です。

今後は、米国をはじめとする「グルテンフリー」トレンド（小麦粉に関する健康懸念に）に絡めて、海外諸国に日本のコメを輸出することを考えても良いかもしれません。

特に訪日外国人に、日本の長寿命や健康食としての日本食をアピールし、またホテルの食事で特に風味の良いブランド米を提供することを通して、ブランド米の定期通販（サブスク）を提案するなんてのも良いかもしれませんね。

月々の販売実績に応じて、ホテルがコメの販売チャネルからマージンの一部を受けとるような仕組みにすれば、ホテルによるコメ販促活動にも力が入りますし、農家やコメ販売に関わる事業者にとっても大きな事業成長推進力になります。

今回の記事はグルテンフリーという話題に始まり、たまたま日本人のコメ離れという事実に触れることになりました。

コメ離れもその一例ですが、日本人はいつの間にか「輸入品大好き民族」になっているような気がしませんか？

日本は世界トップ品質の自動車を作り出すメーカーを多数擁しています。にもかかわらず、街では外国車を頻繁に見かけます。

日本には優れた化粧品メーカーが複数存在します。にもかかわらず、韓国製化粧品がさも素晴らしい商品であるかのように宣伝するタレントがいます。（多分お金もらってるんでしょうけど。ステマ？問題にならないのかな？）

日本にも保険会社が複数存在しますが、がん保険と言えばあの米国企業の存在が目立ちます。（独占禁止法に引っかからないのかな？）

これは？？何か理由があるんだろうなと考え、次の記事で考察してみたいと思っています。

出典
*1：USDA（U.S. DEPARTMENT OF AGRICULTURE：米国農務省）
*2：e-Stat（日本政府統計データサービス）

補足：
◇ 記事で使用されている図表はexcelまたはpythonコードで作成しています。
◇ 記事で使用されているイラストはDALL-E(chat-GPT)を利用し作成しています。

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