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DXに専門家は必要?

DXを推進するときに専門家は必要なのでしょうか。どんな専門家が必要なのでしょうか。その専門家は専任してもらった方がいいのでしょうか。もちろんいるに越したことはないのは明らかです。そして一番大事な問題として、このような専門家は近くにいるのでしょうか。この現実的な答えとしては、次善の策を考えるです。その答えはマニュアルです。文書化です。可視化です。その次は一緒に考えましょう。図引用元:IPA製造分野DX マンガFAQ

専門家とは

何事にも専門家がいます。いつのまにか専門家はいます。元々は専門家ではなかったかもしれませんが専門家はいます。

専門家の専門家たる由縁は、必要なときに必要なアドバイスを与えることができることです。そして現場の人と伴走してくれる専門家もいるかもしれません。

多くの専門家は口だけで、伴走してくれる人は少ないかもしれません。一緒に苦しんでくれる専門家は本当に貴重です。この同苦こそ、現場ではありがたいものです。こんな専門家は手放してはいけません。

DXでどのような専門家が必要なのか

DXは総合芸術のようなものです。もっと言えば、色々な分野の融合です。まずデジタル技術は必要です。ここで注意すべきことは、デジタル技術というものは抽象的概念で、それはデジタル技術の具体的な要素技術の集まりです。AIやセーフティ、セキュリティなどもここに入ります。

DXはビジネス関連の知見も必要です。DXは儲けてなんぼの世界です。それも永遠に儲け続けることが、会社のDXの究極の目的です。たぶん。だからビジネスの専門家は必要です。ここもデジタル技術と同様ですが、ビジネスというものも抽象的すぎます。ビジネスのとある狭い分野の専門家がいるだけです。

呼び方は人によって組織によって異なりますが、ビジネスプランナーやビジネスアーキテクト、ビジネスストラジストから、ビジネスマーケッタ、ビジネスマネージャなど、色々な分野が必要です。

そして大事なのは、デジタルとビジネスだけでは専門家が足らないことです。きっと専門家通しで百家迷走してしまいます。

そうなのです。DXを統率する人が必要です。その専門家が必要です。また補助をする専門家も必要になるでしょう。

IPAデジタルスキル標準と専門家

IPAのDSS(デジタルスキル標準)には、DXで必要なスキルが紹介されていますが、DXを推進するためにはそれだけでは不足です。不満です。不憫です。というのは、DSSはDXに特化したスキルだけ紹介しています。これが問題なのです。

そうなのです。普通のビジネスを進める人、通常のITを広める人、経営判断をする経営陣なども、当たり前ですが、必要なのです。これらの人がいないと、DXは専門家のおしゃべりの場、お茶飲み会、サロンになってしまいます。現場の専門家がいてこそのDXです。

専門家が専任する必要があるのか

それぞれの専門家が、とあるDX推進プロジェクトに選任する必要があるのでしょうか。もちろん専任した方がいいに決まっています。

しかし有限の貴重な専門家をDXのために専任させるのはどうでしょうか。ずばり言うと、もったいないです。専門家をDXのためだけに専任させるのは非常にもったいないです。非効率です。無駄です。無理です。

なんて言ったって、DXは目的のための一手段であり、一つの道筋の意味しかありません。決してDXが目的ではありません。

有限のリソースでDXを推進するものです。これはDXに限ったことではありませんが、どんな施策でも全体の最適化を考えて、リソースを分配するのです。

専門家はいない

現実問題として専門家は近くにいません。特に暇している専門家は近くにはいません。いてもお金がいっぱいかかります。

そうなると前節でも言ったように、全体効率を考えて、専門家を兼任させるようにするしかありません。

そしてこれが一番言いたかったことですが、「専門家がいないことを理由にDXができないと言わない」、これです。

それではどうすればいいのか

専門家が専任できないときは、どうすればいいのでしょうか。まずは専門家の知識や知見を可視化することです。文書化することです。マニュアルを作成することです。これは必須です。これはDXに限ったことではないですが。

でもこれだけでは不十分です。あきらかに不十分です。では次はどうすればいいのでしょうか。普通なら、専門家と一緒に伴走する現場の人を見出し、専門家がいないときでもマニュアルだけで行動できるようにします。

狭い分野ならこれで十分かもしれません。しかしDXはその範囲が広く、マニュアルもどうしても広範囲になりがちで、抽象的になり、具体的な記載ができにくくなります。それにDXは状況によって千差万別で、マニュアルの応用は難しいものです。

ということで今日の結論。・・・ってここで終わるの?答えは?
記事が長くなり過ぎたことと、答えは結局は一般的なものはなく、個々の状況に依存し過ぎて、これはもう・・・コンサル料がいるくらい・・・かもしれません。

ということで今日の結論。「専門家不在をDXができない理由にするな」 以上です。

DX研究会「とある技術のデジタル変革」 | Facebook (メンバー1,571人)
マンガFAQの引用元:中小規模製造業者の製造分野におけるデジタルトランスフォーメーション(DX)推進のためのガイド


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