生後3か月から投資家になった子どもたち。投資資金はどんな成長を遂げた？

会社員としての約15年はずっとお金関係のお仕事をしていた私。
個人投資家としての経験も約10年となりました。
そんな私は子どもたちが生まれるときに、お金の教育もしていきたいと思っていました。

その一環としてやったのが、生まれてすぐに銀行口座を開設することと、投資を始めること。（いずれは、株式投資の意義とかも一緒に学びたい）

投資の目的は、金融教育もあるけれど、子どもの教育費を貯めたいということもありました。

教育費はいくら貯めるべき？

教育費はいくら用意しておくのが良いのか。
我が家は特に小学校受験も考えていないし、中学校受験も親としてはやる予定はなし。子どもたちが望めばやればいいんじゃない？というスタンス。特に、大学には行って欲しい！などの希望もありません。

昭和生まれの私たち親が見てきた景色は、令和生まれの子どもたちとは全く違うものになるだろうから、私たちが〇〇して欲しいと思うことは、子どもたちの邪魔になるだけなんじゃないかなと感じているのです。

公立なのか私立なのか、はたまたどこまで進学するのかでも全く変わる、変数が多くてぶれやすい教育費。
ノープランな我が家ですが、とはいえある程度の目安も知っておきたいと思って調べたところ、こんな数字を見つけました。

金融広報中央委員会のサイトで、公立・私立のパターンを組み合わせた
教育費の目安を掲載したものです。

教育費の目安
（出典　https://www.shiruporuto.jp/public/document/container/kyoikuhi/kyoikuhi001.html
※1 数値は学習費総額（学校教育費＋学校給食費＋学校外活動費）
※2 数値は入学費と在学費の合計（自宅通学）。私立は「文系」の数値

一番教育費が低く抑えられている、オール公立の場合で必要な教育費の目安は以下の通りだそう。

幼稚園　約６７万円
小学校　約１９３万円
中学校　約１４７万円
高校　　約１３７万円
大学　　約４９９万円
合計　　約１，０４３万円

目安はあくまで目安でしかないけれど、国内で大学まで進学するとして少なくとも1,000万円はかかってくるよ、ということだそうです。

今回のnoteでは、子どもたちの教育費は具体的にどのような運用をしているのか、どんな観点で商品を選んだのか、子どもの金融教育で大切にしていること、をお伝えしたいと思います。