新NISAで投資信託を買う場合の注意点・コスト

信託報酬とは

新NISA開始まであと1ヶ月弱となってきましたが、口座開設はお済みでも、これからどんな投資信託を選んだら良いのか、つみたて投資枠では？成長投資枠では？と迷っている方も多いと思います。

投資信託を選ぶ基準として、色々な視点があるとは思いますが、その中の１つに「コスト」があります。
コストとは、売買時や運用中にかかる手数料のようなものです。
中身が同じであるならば、コストは抑えるに越したことはありません。

よく聞く手数料の１つが「信託報酬」です。
信託報酬とは、投資信託を保有している間投資家が支払い続ける費用のことです。
保有している以上、投資金額の中から毎日差し引かれています。
でも、費用は信託報酬に限りません。

費用はいろいろある

その他の費用として購入時手数料、監査報酬、売買委託手数料、信託財産留保額などがあります。
この中で、購入時手数料がかからない販売会社や投資信託もあります。
投資信託の費用は、運用管理費用である「信託報酬」と「その他費用」に大別されています。
これら費用全てを合わせた費用の率を「総経費率」といいます。
では、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。

目安として覚えておいていただきたいのが新NISA全体の平均で、株式を対象としたインデックス型投資信託の場合、「総経費率」は0.53%、うち「信託報酬」では年0.44％です。
ただし、これはあくまでも新NISA全体の数値であり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」ではまた違います。
総経費率で見ると、「つみたて投資枠」では0.33%に対し、「成長投資枠」はその倍以上の0.70%です。

選ぶ際は慎重に、自分の目で

この総経費率を軽く見ていると、運用実績で大きく差が開くので、注意が必要です。
この総経費率は、現時点では年に１回か２回発行される運用報告書でしか見ることができませんが、来年の4月以降は購入時の目論見書でも確認できるということです。

ただ、この総経費率は決算後にしか分からないので、信託報酬だけではなく、決算を待ってから慎重に判断することをお勧めします。

大事なことは、投資信託を選ぶ際は、人任せにせず自分自身でも見る目を養うことです。

参考
日本経済新聞12/2「投信、指数連動型を見極め」
#新NISA #投資信託#資産形成#資産運用