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会社に提言できるような「イノベーター」は、そもそも少ない

はじめに

私は、2019年に社内の選抜プロジェクトで

  • 当社の新規事業・新規研究テーマ発掘を活性化するにはどうすべきか?

  • 人/モノ/金をどのように投入すれば活性化させられるのか?

  • 活性化とオープンイノベーションなど外部連携などの関係性は?

などについて調査し、主に中堅層の立場から研究本部長ら幹部への提言を担当しました。

この活動は、2021年度には「当社の2050年を考える」という1年間の研究本部長直轄プロジェクトに昇華し、その中でプロジェクトリーダーを担当。具体的には、2050年を目指す理想と、今日から地続きの研究活動を行うという現実の間で、実務者の目線で明日から実践可能なアクションなどについて提言を行ってきました。

これらのプロジェクトを通じて特に強く感じたのは、幹部が求める「イノベーション」と、実務者が思う現実とのギャップです。

イノベーションが生まれないのを「頑張りが足りない」せいにしてはいけない

そもそも会社に「イノベーティブな提言をする」とはどういうことか? 一言でいえば、

会社での主流に反したことを言う

ということになります。

イノベーション(英: innovation)とは、物事の「新機軸」「新結合」「新しい切り口」「新しい捉え方」「新しい活用法」(を創造する行為)のこと。

イノベーション:Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A4%E3%83%8E%E3%83%99%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3

「これまでのやり方を刷新して…」とか「新しい切り口を…」とか、まるで良いことしかないように言われますが、そもそも今までのやり方を否定することから始めるわけです。これは非常に面倒くさいし、成果が出るかどうかもわかりません。なので、

実務担当者からすれば「イノベーション=良いこと」とは限らない

のです。企業で幹部にまでなるような人たちは、なんというか、

  • みんなが頑張ればイノベーションの風土はきっとできるようになるはず。

  • でも、今は頑張りが足りないからできていない。

  • どうすればできるようになるか、ぜひ考えてほしい。

と思い込んでいる節があるようです。しかし

これは、そもそも「頑張ったら、できる」という類のものではない

ということを最初に知っておくべきです。

私は、IT系プログラマ・エンジニアでは珍しく、そのキャリアの中で「マーケティング理論」「行動経済学」「未来学」などを学ぶことができました。そうすると、たとえば「会社の中でイノベーションの風土がないのは何故だ?」という幹部の問いかけに対して、

「それはイノベーターがそもそも会社に2%しかいないからでは?」

ということを言えるようになりました。これは有名なイノベーター理論であり、「知っている人はみな知っている」という類の知識です。

では、こういったギャップを埋めるためにどうしたらよいか?といった点ですが、これは本当に深いギャップ…それこそ「キャズムを越える」覚悟が必要です。何故なら

「全員出来て当然」vs「全社員の2%しかできなくて当然」

という戦い(?)だからです。ここはリアルなお話ができると思います。

会社に提言できるような人はそもそも少ない(全体の2~3%しかいない) #一枚絵図

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(おわり)

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