仮想通貨の将来性！

今回のブログでは「仮想通貨の将来性」について解説していきたいと思います！


仮想通貨と言えば「ビットコイン」が代表格ですが、価格ばかりに注目が集まり性能や機能面などの理解がなく、電子マネーと混同している人も多くいてあまり仮想通貨に関してのリテラシ－が高くない人が多く見受けられます。


そこで今回は仮想通貨の機能面と将来性についてブログにしていきます。

そもそも暗号通貨とは！？
「暗号資産（仮想通貨）」とは現物のない電子データ資産で、法定通貨のように国などの保証はありません。そのためすべての資産は主にブロックチェーン※という仕組みで管理されています。インターネット上での送金や決済に用いられ、世界中の取引所で法定通貨とまたは暗号資産同士の売買が行われています。


※「ブロックチェーン」とはいくつかの取引を１つのブロックにまとめて記録し、それを鎖のようにつないでいく技術です。すべての取引が公開されることで、不正取引を防止する仕組みとなっています。なお、取引の記録には改ざんできないよう高度な暗号化技術が用いられています。
引用元：akuten-wallet.
https://www.rakuten-wallet.co.jp/start/bitcoin.html

仮想通貨とは、電子データ上の通貨で一般的な法定通貨である円やドルといった国の補償がなく、ブロックチェーンといったシステムを使いインターネット上で送金や決済ができるのもが仮想(暗号)通貨とされています。


仮想通貨が注目を浴びた理由はこのブロックチェーン技術です。ブロックチェーンは従来では考えられないぐらい画期的なシステムとなっています。


ブロックチェーンは一言で言うと「台帳」であり、ビットコインの通貨が世界中で売買された記録をまとめた台帳になります。またビットコインのブロックチェーン（台帳）はビットコインが誕生日した2009年1月3日から今現在までのビットコインの全ての取引を記録しています。

画像：ブロックチェーンとは？仕組みや技術を図解付きで解説


このブロックチェーンを更に詳しく以下の図で解説すると一定期間内の取引情報を記録したものの集まりを「ブロック」そしてこのブロックを一つ一つ繋げているのが「チェーン」となります。

ブロックの中に取引記録が全てが入り、それらがチェーンによって繋がっていることによりこのブロックチェーンは全ての取引が記録されています。さらにビットコインのブロックチェーンは、中心となる一つのサーバーで管理するのではなく、相互に管理するシステム（非中央集権）で管理されています。
　

非中央集権と中央集権システムに違いについては下の図のように分類されます。

○中央集権システム

現在の情報システムの大部分は中央集権システムで稼働しています。このシステムは中心となるサーバーが情報を管理する中央集権的な管理方法が取られています。例えば、銀行などの送金・預金などの情報は顧客データを管理するPCが一括で管理しており、既存のほとんどのシステムがこの中央集権（母体）が管理しています。

○非中央集権システム（P2P＝Peer to Peer)）

非中央集権のシステムに関しては、ブロックチェーンP2P(Peer to Peer)ネットワークを用いてデータを管理しています。 そしてP2Pネットワークは、中央集権とは違い母体なく、中心となるサーバーが存在していていません。そのため、母体が存在しない変わりにネットワーク参加者（ノード）が取引記録を共有し、参加者同士がブロックチェーンの閲覧や監視する仕組みとなっています。


○ブロックチェーンの特徴
①改ざんや不正が困難

ブロックチェーンは特定の人物や団体が管理していないので管理者がいないと不正や改ざんが横行することが懸念されるかもしれないですが、以下の2つの理由からこれを防ぐことができるのです。


◉ネットワークで相互に情報を共有できる
中央にデータを管理するサーバーがなく、多数のネットワーク参加者でデータを共有しているため、中央サーバーのデータを書き換えることはできません。仮に一部のデータが破損したとしても、別の場所からデータを復元することが可能になるので、改ざんはできません。


◉チェーンで全データを管理できる。
ブロックチェーンは、過去のすべてのデータはチェーンで繋がっているため、データの一部分を改ざんした場合は過去の全てのデータも改ざんしないと完全な改ざんはできません。もし改ざんを行うには莫大なコンピュータの処理能力が必要になるため、現時点では限りなく不可能に近いです。


②「価値」や「権利」も記載可能
価値や権利の転送に関しては、従来はオンライン上への記録は改ざんの恐れがあるため、第三者（企業や業者など）の介入なしに行うことは困難でした。しかし、ブロックチェーンの導入によりその恐れがないため、第三者を間に挟む必要はなくなります。またビットコインのようにお金の「価値」を送る以外にもブロックチェーンでは不動産登記や著作権や知的財産権などの権利書を、第三者を間に挟まずに送ることができます。


○ブロックチェーンの活用事例

日本やアメリカを始めとする先進国では、お金の管理や送金はなどは銀行を通じて行われていますが、アフリカなどの発展途上国では銀行を介してのお金のやり取りがあまり行われていません。しかし、携帯やパソコンがあればブロックチェーン技術により、仲介機関を経ずにお金の価値のやり取りをすることが可能になります。


既にこのブロックチェーンの技術はアメリカの金融機関に取り入れてられており、ナスダックではブロックチェーン技術を使った未公開株式取引システム「Nasdaq Linq」を発表しました。 これにより、トレードを行う際の不正やミスを減らしより安全で安心な株式の取引をすることが可能になります。


さらにブロックチェーンは金融サービスの他にも様々な分野でブロックチェーンは活用されており、食品管理への活用が見込まれています。これは食品業界では産地偽造などの問題があり、この問題を解決するためブロックチェーンのデータが改ざんされないというメリットを利用して、食品流通の透明性を上げることができます。そうすることで生産者や流通経路などの情報を全てブロックチェーンに記録することで、消費者は安心して購入することができます。


今回はビットコインを通じてブロックチェーンの技術について記事にしましたが、ブロックチェーンはこれから実生活に導入される日は近い将来必ず来ると思います。このブロックチェーンの導入により社会システムに変化や革新が起こり、既存のシステムは淘汰され銀行や市役所などの在り方は大きく変わっていくと思います。