再生エネ拡大について、誰しも、考え方と方針が良いことは、認識しているものの、気象条件に依存し、なおかつ、蓄電システムが不十分なまま、最悪を想定した危機管理を考えたならば、50 %を賄う確実なバックアップが欠かせないことは、分かっており、福島事故後10年、広く認識され始めました。

福島事故後、世界は、再生エネの利用に舵を切り、風力発電や太陽光発電を推進してきましたが、気象条件に大きく左右されるにもかかわらず、蓄電装置の設置や負荷追従制御システムの開発の遅れによる弊害が多く、英国、仏国、独国では、脱原発から原子力回帰に向かいつつあり、独国は、微妙な立場。