地震研究者は、3.11後、大恥をかいたため、その後の解説や長期評価では、責任回避のため、極めて大きめの発生確率を出しており、おそらく、一桁くらい大きめのように感じられ、いまの地震学会には、学問忠実現実派と発生確率操作の予算獲得目的派がおり、困ったことに、後者が主流になっています。

地震の発生については、地震研究者ですら、後知恵対応であり、分かっていないと言うことだと思いますが、3.11では、宮城県から千葉県に及ぶ太平洋岸沖500 kmの範囲内で、エネルギーを解放した地震後でさえ、発生確率が高く、今後、40年間に90 %と言うのは、受け入れられない不自然さ。

(続き)東電は、地震学の現状把握から、地震と津波の評価を実施し、問題は、なぜ、地震研究者が、ふたつのプレートの相互作用の影響の大きさを見誤ったのか、その原因が明らかにできないまま、単に、経験則から、明確な根拠なく、南海トラフの発生地震モーメントマグニチュードMw=9.0を想定。

(続き)日本の地震研究者が予測できなかったM9.0のプレート型連結地震に対する対策について、当然なすべきであると言うのは、社会的にも、学問的には、通用しないことです。日本地震学会会長は、3.11直後、予測できなかったことに対し、謝罪しました。プレート型地震は、特に、津波が大きい。