FX初心者必見！平成の為替相場の変わり目をまとめてみた

どーも半沢くんです。

最近NYダウが過去最高値を更新したことで、為替市場もリスク先行傾向となり円安傾向になっていますよね。

最近副業としてFXをしている人も増えてきている印象ですが、今回はFXをやっているという方に向けて、平成の為替相場で大きく円高に振れた時点を紹介していきます。

特に為替相場が大きく振れた時期としてはみなさんが予想する時期であるためなんのサプライズもないのですが、

注目してほしいところは

どれだけ数値の落差があるのかという点とその後どのように為替相場が動いたのかという部分です。

これを事前に見ておけば、実際いま円安ではありますが急に円高に振れた場合どのような動き方をするのかの参考になると思いますので是非読んでみてくださいね。

それでは早速いきましょう！

平成の為替相場の大転換点はこの５つだ！

結論からいうと、平成の為替相場の大転換点はこの５つになります。

◎9.11米同時多発テロ事件
◎リーマン・ショック
◎ギリシャ・ショック
◎3.11東日本大震災
◎ブレグジット

では、順に当時のチャートも確認しながら為替の動きとなぜそのような動きになったか解説していきたいと思います！

9.11米同時多発テロ事件

同時多発テロ事件は、2001年9月11日にアメリカ国内で同時多発的に発生したテロ事件の総称です。ハイジャックされた民間航空機が、ニューヨークの世界貿易センタービルとペンタゴンに相次いで激突しました。

3,000人以上の被害者を出したアメリカ史上最悪のテロ事件に対して、為替市場ではさすがにドルが売られました。

それまでは、ドルは「有事」の際に買われる通貨という位置づけでしたが、自国に大きな被害が出た9.11の「有事」では、当初からドルが売られたんですね。

図はドル円のチャートで最大5円ほど下落したのが分かると思います。また円以外、対ユーロや対ポンドでも下落しました。ただその後は1か月も経たないうちにドルが急激に切り返しているのがチャートからも見てわかります。

アメリカのブッシュ政権がテロに屈しない姿勢を強調したことや、日米欧の中央銀行が協調して金融緩和に動き、市場動揺を抑え込んだこと、さらには日本政府と日銀がドル買い・円売り介入を行ったことなどからドルが持ち直したと考えられます。

最近もイギリスやフランス、スペインなどでテロは発生していますが、その国の経済全体に及ぼす影響は、観光客の減少など一時的なものと考えられているからか為替への影響も長くは続かないという傾向が見られます。

リーマン・ショック

2008年9月15日に、アメリカ大手投資銀行の一角であるリーマン・ブラザーズ・ホールディングスが経営破綻したことに端を発して、世界中で株価が大暴落するなど連鎖的に国際的な金融危機が発生しました。日本ではこの騒動を総称して「リーマン・ショック」と呼びます。

下のチャートを見るとリーマンショック後にドルが売られ続けているように見えますが、実はドルが全面的に売られたのは発生後一週間だけでした。

実は1週間を過ぎたあたりから、ドルは円以外の通貨に対して買われたのです。

ドルは基軸通貨として各種金融取引の決済などの需要が急速に高まったとみられています。

一方、円はそのドル以上に避難通貨としてニーズが強かったということになります。

リーマンショック後はドル安、円高は１ドル＝87円台まで進行しました。円は避難通貨として買われたことから、ドル以外の通貨に対して全面的に上昇しました。

ギリシャ・ショック

ギリシャ・ショックは2010年に入り、ギリシャ政府の財政赤字隠蔽が発覚したことをきっかけで、同国の国債価格が暴落しました。債務不履行懸念が強まり、最終的にはギリシャがユーロ圏から離脱するのではないかとの不安が広がりました。

その後、ギリシャ発の債務不安はアイルランドやポルトガル、スペインやイタリアまで広がったことから2012年頃までの一連の騒動を、まとめて「欧州債務危機」と呼ぶこともあります。

国内総生産（ＧＤＰ）で見た経済規模がユーロ圏全体の３％前後に過ぎなかった小国ギリシャの財政問題がユーロ圏のみならず世界の金融危機に発展したのです。こうした中、2010年は年始からユーロ安が進行しましたが、7月にＥＵが域内金融機関の健全性に関する審査を行い、ほとんどの銀行がこれをパスしたことをきっかけにユーロもひとまず持ち直しました。

ただ、2011年後半に差し掛かるとギリシャの債務問題が再び拡大する形となり、ユーロ安も再開。2012年6月に行われたギリシャの総選挙で緊縮支持派が勝利したことや、7月にECBのマリオ・ドラギ総裁が「できることはなんでもする」として危機対応に全力を挙げる姿勢を示したことなどから、「ギリシャ・ショック」はようやく収束に向かいました。

3.11東日本大震災

2011年3月11日に発生した東日本大震災は、わが国に甚大な被害をもらたしました。当事国の経済に著しいダメージを与える天変地異の類は、通常通貨安要因と考えられていますが、3.11では発生直後から当初円買いが強まったのです。

地震発生から１週間後には、事態を重くみたG７が協調して円売り介入を行い、いったんは円高が収束したかに見えました。しかし、4月に入ると早々に円高の動きが再開。

10月にはドル円相場が75.57円まで高騰して、円の史上最高値（ドル史上最安値）を記録しました。

東日本大震災に円高が進行した原因は、日本の保険会社が、震災によって生じた損害保険金支払いの原資を作るために、外国に投資している間接投資資金を引き揚げて円を買うのではないか、という予測があり、その予測にも基づいて、大量の円買い投機取引があったためだと考えられています。

ブレグジット

2016年6月にイギリスで行われた国民投票において、イギリスがEUから離脱することが決まりました。イギリスをしめすBritainと出口のexitを合わせた造語がブレグジットです。

国民投票については直前の世論調査で残留支持が優勢との結果が出ていただけに、離脱決定は大きなサプライズとなりました。

予期せぬブレグジットを受けてポンドが激しく売り込まれることになり、ポンド円は数時間のうちに１ポンド＝１６０円前後から26円以上も下落しました。

その後も、半年間はポンド安基調が続きましたが、11月に入りイギリスとEUの離脱交渉の道筋が見えてきたことや、英景気が思いのほか堅調でイギリスの追加緩和観測が後退したことなどから持ち直しました。

ポンドが全面的に売られ、一時はドルに対して１ポンド＝1.33ドルまで下げました（10％以上下落）。対ユーロでも７％安の1ポンド＝1.2ユーロまで下落しました。

これは、一日の下げ幅としては、ユーロ発足以来最大の下落でした。

まとめ

今日のニュースで、イギリスがEU離脱することがほぼ決定的というのが話題になりました。

来年はアメリカ大統領総選挙もあり、為替相場が大きく動くイベントが盛りだくさんです。

過去の為替の動向を参考にしてみてどのような動きをするか予想するのも面白いと思いますよ！

対中リスク、トランプリスク、災害リスク、政治的なリスク等たくさんあるので、過去の相場の動きを参考にしながら無理せず運用していきましょう！