従業員の健康意識を上げるためには。
こんにちは!宮沢です。
2022年も残り2ヶ月となり、少しずつ寒さも感じる季節となりました。
今回は、企業において従業員の健康意識をあげるための効果的な取り組みについてお伝えしていきます。
従業員の健康意識課題
法定において企業が従業員に健康診断を受けさせることが義務付けられており、企業健康診断の目的は以下の3つとされています。
これらの目的は健康診断の実施のみならず、保健指導などの事後措置が行われることで達成となります。
しかし、従業員本人に健康改善の意識がなければ指導の効果は現れません。
意識改革の重要性
労働者の健康を守るために様々な法令やガイドライン・マネジメント措置が行われていますが、これらの仕組みは労働者の健康観や背景・意識には関係なく、半ば一方的に安全と健康を「管理する」ことで達成可能です。
社会の変化や高度情報化社会において、健康管理が効果的に作用し、また生涯にわたり働く人の生き甲斐に寄与するためには、一方的な管理だけではなく従業員自身の主体的な行動に繋がるように意識の変化・改善をもたらすことが重要となってきてきます。
意識向上のための取り組み
個別アプローチ
健康診断と保健指導の関係は深く、診断区分や保健指導区分に応じて実施される場合や、病気休職からの復帰に際して実施される場合など機会が多いです。
保健指導の内容は多岐に渡り、要治療例への受診勧奨や、要観察例への疾病教育、生活習慣病予防のための日常生活指導から、ストレス対処法や作業環境・作業内容についての助言指導など心身面も含めて行われます。
その中で大切なのが「健康や病気の話に偏らないようにする」ことです。
保健指導をはじめ企業での面接は、労働者本人の希望ではない場合はほとんどであり、産業医からの要請に基づいて実施されます。
そのような状態で健康や病気の話を進めると、一方的な話になってしまいがちです。
もちろん保健指導において健康についての話は最重要となりますが、意識を改善してもらうためには、担当業務の近状や社会的な話題など健康以外の話しも含めて進めるほうが、従業員の共感を得やすいです。
また従業員の声をよく聞くことも大切です。
呼び出して一方的な話をすることは避けなくては行けません。健診結果には何かしら理由があり、それがメンタルヘルス不調が要因となっていることもあるでしょう。
そのようなサインを見逃さないためにも傾聴の姿勢で話しを聞き、あくまでも『従業員のための面談』を実施することで、従業員自身も自分事化していくことができます。
集団アプローチ
毎年得られる健診結果を、個人結果として通知するだけではなく
集団として捉え分析を行うことで、特徴や課題を見つけ次に活かすことができます。
各部門で達成に向け競わせたり、大きく結果が改善した部門は表彰制度を設けたりするのも、従業員の自主的な行動を引き出す仕掛けとして有効となります。
また食堂がある会社では、給食業者の協力も仰ぎ栄養教育や食育の効果を狙ったキャンペーンメニューを用意するなど食への関心を高めるような取り組みも効果的となっています。
集団アプローチでは、短期的な事後措置からはやや外れますが、健康への意識向上には役立つと考えられているため、企業に合わせて長期的な取り組みとして実施してくことが重要です。
まとめ
健診・保健指導の実施が、健康への道筋を立ててくれるとは必ずしも言えません。
従業員自身が、自分の身体のことを知り・将来起こりうる疾病などに対してどうしていきたいか。何をするべきか理解した上で行動まで起こさなければ健診実施の目的達成とはならないでしょう。
医療機関のみならず企業側も取り組みを行い、より従業員が働きやすい環境作りを継続的に整えていくことが求められます。
弊社ALTURAでは、医療介護に眠る課題解決のために事業を行っています。
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またご不明点やご質問等、お気軽にご連絡ください。
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