上位２割への株活道V～欲も悪くも日本人～

騙されない投資を!（番外編②）

明かされない秘密を暴き、豊かな暮らしを勝ち取れ!!

必勝法など必要ないから応援が少ないのであろう(-.-)y-~
必勝法⑤の投稿は一定条件満たさぬ限り、闇へ葬る事にしました。

　値下がりの素として認知されてきた長期保有の爆弾であるPTSさえ買わなければ、ここまでの投稿で投資を楽しめる基礎はできたはずです。

５５％確率でも勝てる内容のものは充分伝えました

ということで、スキとフォローの合算で２００以上まで、⑤以降の必勝法投稿をしません。
　次回のカウントダウン形式で投稿した番外編①を出した後は、しばらく自分の投資に専念し休載とします。

　株投資の良さは、利益分を遣いながらも増える配当率の高さと流通性、私も配当金を遣いながらも恐ろしいほどのスピード感で配当額が増えました。
　今回は、マスコミの報道しない自由？で東証で株を買わせて貰えないSOR注文を利用し、貴重なお金と時間を失った方々向け、相場から退場させられない為の納税知識を騙らせて頂きます。
　NISA枠以外で損失が出た方は税務署で確定申告を行い、還付や損益通算を申請しては如何？

　かつてイタリアにはベルルスコーニ氏というメディア王がいた。
　彼はメディアを支配し、国家元首にまで登り詰めた。
　日本にはマスコミを支配する影の支配者（イム様）が存在する？
まさか!?と思うが、ロジックとしての危うさはない。
　整理して検討すれば、小田先生って凄まじく賢い!?

番外編②実は低所得のサラリーマンには優しい岸田政権
　皆様は納税制度が変わった事をご存じだろうか？
　２０万円以下の副業収入に所得税は掛からず、住民税のみが掛かる事を前提として説明すると、課税方法には３つの選択肢がある。
（時限的に住民税率が上がっているので数％の税率増があるのはご勘弁）

○特定口座の源泉徴収あり
株式口座から自動で20.315％の納税
○総合課税
所得税が累進課税で引かれ、１０％の住民税を払う事になるが、一定の金額を課税控除
○申告分離課税
所得税15.315％住民税５％で損失があった場合、３年通算と呼ばれる損失の繰越しを行える

　この納税制度で所得税と住民税を別の方式で申告していたお金持ちがいたわけだが、所得税と住民税の申告方式を変えてはいけないとしたのだ。
　一方、我々庶民は、所得税と住民税の徴収において、課税所得金額が６９５万円未満の方が総合課税を選択すると、割安ですむような仕組みになっているのだ。
　配当貴族のお金持ちが増税メガネと呼ぶのであって、

投資に参加すれば、庶民の保有できる資産に合わせて新NISA制度という非課税枠を準備してくれた庶民優遇派の岸田政権

庶民と若者に優しい岸田政権

である事を否定することはできない事実なのである。

　マスコミと従者による激しいバッシングは何処から頼まれたのか？と疑うのが必然ではないだろうか？

　独占状態で富を築いてきた株式市場を荒らされ、税金対策を封じられて損害を被るのは誰だろう？

いずれにしても、人を呪わば穴二つ
と言われるようにブルジョア層を呪っても我々庶民に得るものはない。

　マスコミに叩かれる事や罠に嵌められる事を覚悟で政治生命を掛けて岸田首相が未来を担う若者、現役世代に与えてくれた大プレゼントなのだから我々現役世代が有効に使い、守らなければならない制度としてバトンを受け取ったようなものだ。

　裏ボスの反対を押し切り？全てを掛けて作ってくれた生き残りチャンスを無駄にしてはいけないよ！

　このように私は思い込んでいるから株式市場の罠について騙るのです。
　長期の複利運用を続ければ、新NISA制度は寿命の長い若者にとって有利な制度となります。

　次回作以降、長期休載が予想される私からのプレゼントは、
○初期投資額が多ければ多いほど頂ける配当総額が大きいこと
○新NISAのような長期保有を前提とした大相場では、倒産しない、配当を切らさない高配当株が絶対的に有利であること
○持続的に数兆円単位の流入金が市場に流入した場合、相場の平均は必然的に高騰すること
（PTSは、東証への流入を防ぐ罠）
○売買されない株式購入が増加すると需要が供給を上回り株不足が発生するので、高配当株は危険な銘柄しか残らない事が予想されること
　この４点から新NISAの上昇相場は３年以内に終わり、高値圏で配当利益に乏しい株で溢れかえるであろう（年数は適当かもww）

　１～３年だけは、NISA枠を売買に興じて無駄遣いせず、高配当株・増配見込みのある株に力を入れて日本株を購入すべきだと騙りたい！
 　米国市場は大きいから、日本人が買ったからと言って買い支えられるものでもない。
　日本が終わった後から株式の配当金を再投資しての購入の方が安く買えてお得かも？

　失われた３０年世代はTV世代
マスコミが笛吹けば踊る世代
　その分析能力の低さは、インフレの足音さえ無視した投資意欲の欠如から分かるように情弱さを示しているから騙らずとも分かるはずだ。

日本を救えるのは、失われた３０年後半に生まれた絶望世代だけだと思います。

大袈裟な話に思えるが、巨大な資本に立ち向かう為には蟻のような個人全てが罠に嵌まらない為の分析能力と情報共有が必要です。
　踏み潰されぬよう、株式相場の罠を回避する術を分け合い、明るい未来を勝ち取れるよう健闘を祈る！！