米民主党の後ろにおる奴らが、いかにインチキをやって来たか、アメリカ人の半分はわかって来たで。
前に「ザッカーバーグも降参したで」と書きました。日本のNHKまでもが報道しました（メタCEO バイデン政権を批判「コロナ情報を検閲するよう圧力」）、と。そしたら今日の【そうきチャンネル】で渡辺惣樹さんが、改めて触れてはりました（「検閲は止める」ザッカーバーグの涙・ト氏暗殺未遂事件の衝撃）。
どうせトランプさんの勢いに恐れをなして、今のところは恭順の意思表示だけしておこう、ぐらいのことやろうと、私はうがった見方をしていましたが、渡辺さんはこれは本気やな、と感じはったようです。ザッカーバーグの生の声を紹介してくれてはります。
彼（ザッカーバーグ）の発言の「badass」は、彼の世代の意味では何と「最高にカッコいい」という意味なんやそうです。トランプさんが撃たれてすぐ立ち上がり、拳を上げて「Fight！」と３回叫んだ場面を、恐らく同時並行で視ていたに違いない、ということです。
この発言の後、Facebookはバイデン政権から、コロナ感染症、ワクチン、さらにハンターバイデンのラップトップ問題についても徹底的に検閲するよう要求されたことを明かした、ということです。いやいや、日本でも当時から、知ってる人は知ってたんやで、と言いたいですね。
ザッカーバーグ自身はリベラルな思想にずっと同調していて、民主党にはずっと莫大な寄付もして来てたわけですが、もうやめる、ということやそうです。あ、これにしても上のNHKの報道では、ハンターバイデンのことには触れてませんね。アメリカ人はもう、半分ぐらいは知るようになって来た、ということです。
そしたら今日の「宮崎正弘の国際情勢解題」第８３９９号で「費府の飛行士」さんが、「２０２０年大統領選挙の本質」と題して、当時の話をうまくまとめてくれてはりました。めっちゃ簡潔でわかりやすいので、後で全文コピペさせて貰いますね。コピペまでよう読まん、と言う人のために少し書きます。
実は2016年にも民主党はヒラリーを勝たせるために、主要メディアを動員してヒラリー優勢と報じ、日本の外務省もダマされていたわけですね。さらに「ロシア疑惑」という捏造話を作り上げてトランプ下げをした上に、しっかりと選挙不正もやってたんですね。ところがトランプさんが予想以上に強かったんで当選してしもた、と。
そこで今度こそはと2020年にもっとインチキを強化して臨んだところが、またまたトランプさんがもっともっと予想を超えて得票してしもたために、あの有名な夜中の「バイデンジャンプ」が起こされたというわけですね。
さらに「1月6日」事件、議事堂「襲撃」事件もデッチ上げたんですね。さらに、ペンス副大統領の裏切りもあった、と。私もこの頃には同時並行で見ていましたから、毎日憤慨していたもんです。我那覇真子さんは現地、ワシントンから生配信をしてはりましたね。警備員らしき人が、「暴徒」を招き入れている動画がナマで出てましたがな。（写真）
「費府の飛行士」さんの投稿は「日本では２０２０年大統領選挙の本質が全く報道されていないようなのでそのご理解に繋がればと思い事実をまとめてみた」として始まっています。自分で探ればすぐにわかる話でも、まだ多くの日本人は、マスゴミしか見ませんね。
それでもアメリカが変われば日本も変わりますね。情けないけど、今のところはそれに期待するしかあらへん。今の大統領選、どちらが勝っても内戦や、という人もいますが、そもそも2020年のバイデンは、「費府の飛行士」さんの投稿にもありますが、「実質的なクーデター」やったとも言えるわけですね。日本人、早う知れ！と言うことにしましょう。
日本ではクーデターは起きそうにないですが、その前に、今のままの媚中、媚米やと、日本が日本でなくなってしまいますね。次の首相候補で今、まともなことを言うてるのは、高市さんと青山さんだけやんか。諦めずに応援しましょう。（写真）
【以下、「宮崎正弘の国際情勢解題」第８３９９号の「費府の飛行士」さんの投稿】
（読者の声２）２０２０年大統領選挙の本質
日本では２０２０年大統領選挙の本質が全く報道されていないようなのでそのご理解に繋がればと思い事実をまとめてみた。
２０２０年大統領選挙だけでなく実は２０１６年の大統領選挙でも数々の不正がなされていた。２０１６年の大統領選挙では殆どすべてのマスコミが大統領選挙はヒラリーが断然リードしており、世論調査の平均でもヒラリーがトランプを１２ポイントもリードしている、もうアメリカの大統領はヒラリーで間違いなしと伝え、日本の外務省までもそれを信じ込んでいた。
２０１６年、２０２０年の大統領選挙の報道に騙された人は２０２４年にも騙されることになるかもしれない。マスコミは嘘をつかないと信じている人は騙され、マスコミや世論調査を信じていない人が事実を確かめてトランプ勝利を予想していたのだろう。
少なくともその時以来、世論調査（世論操作）の信憑性は地に落ちた筈だが、未だに騙される人も相当いるのかもしれない。
ともあれ、不正選挙だけでは十分ではない、万が一にでもトランプが当選することがあってはならないとしてヒラリー側が考え出したのが、いわゆる「ロシア疑惑」だった。
元イギリスのＭＩ６のスパイを雇いトランプに関する偽の報告文書（スティール文書）を元にマスコミを挙げてフェイクニュースを流した。しかし電子投票装置の不正選挙アルゴリズムを超える想定以上のトランプ投票によりトランプ当選となったわけだ。
その日からあちらの界隈では、「２０１６年の再現阻止」（トランプの再選を阻止）の名の下に、
● 軍産複合体による情報操作、検閲体制を作り、マスコミだけでなくＳＮＳを巻き込んで不都合な事実の隠蔽、プロパガンダ洗脳の実施（マスコミは操作できていたのにＳＮＳの自由な意見交換にやられた）、
●コロナ騒動を口実とした郵便投票制度の濫用と悪用（州議会を通さず改訂した憲法違反）、
●禁止されている電子投票機や選挙システムのインターネット接続を行い、投票データ、集計データを海外で「操作」の後アメリカで再受領、
●そのため集計作業中に集計が中断し、中断後にはリードしていたトランプがバイデンに逆転された、
●バイデンジャンプと言われるような、明け方に突如数十万票の投票用紙が集計所に持ち込まれる（接戦州でバイデン劣後州だけ）、
● 死者名義や非有権者（不法移民を含む）による投票、
●バイデン絶対有利地区の余剰票を夜中にバイデン不利の地区へ不正に運び込む（ミュール）ことによる逆転狙い、等等ありとあらゆる選挙不正が行われた（逆に考えれば大掛かりな選挙不正をしなければバイデン勝利はあり得ないと認識していたことの証左だろう）
２０２１年になってからもトランプが煽動して１月６日事件により政府転覆を企てたとして弾劾裁判にかけられ、無罪となった後も議会内で１月６日委員会が作られ彼が２０２４年の大統領となることがないよう、大統領候補となることさえ阻止しようとして、未だに数々の言いがかり訴追がなされており、ここでも報道を鵜呑みにしている人たちはまたもや騙されている。
そもそもアメリカの大統領選挙とは、各州ごとに割り当てられた数の選挙人（Elector）を選ぶのが第一段階（２０２０年は１１月３日）であり、その選ばれた選挙人が大統領候補者に投票し、その結果を封印の上連邦議会に送付し、上院議長たる副大統領がそれを上院下院議員の前で公表し、正式に大統領を選任すると言うのが第二段階（２０２１年の場合は１月６日）だ。
その結果、選挙人の過半数を得た候補者がいない場合には下院議員が各州一票として投票し、大統領を選任すると言うのが憲法の規定だ。
つまり１月６日までは誰が大統領になるか決まっていなかったのであり、「選挙結果に従わない」と伝えたマスコミに騙された人も多かったようだ。
激戦州の州議会は不正選挙で選挙結果が歪められた為、改めて憲法の規定に基づき議会が選挙人を選定した。各州の知事は議会の意向を無視して不正選挙に基づく選挙人を選定した。それを決めるのが１月６日の連邦議会で議長は副大統領のマイク・ペンスだった。激戦州の議会が決めたのはトランプであり、ペンス副大統領が憲法の規定通りに議事進行をすれば１月６日に正式にトランプ大統領となっている筈だった。
仮に知事が提出した選挙人（バイデン）と議会が提出した選挙人（トランプ）どちらにするか決められない（ペンスは前日までそう言っていた）のであればどちらの候補も過半数に届かず下院が大統領を、上院が副大統領を選出するのが憲法の規定だ。下院は共和党が過半数の州を抑えており、これによってもトランプ大統領が選任される筈だった。
つまり不正選挙があったものの、バイデンが大統領に選出される見込みは殆どなかったというのが事実だ。
そこで事前に綿密に画策されたのが、１月６日の重要な日にトランプ大統領の演説に扇動されたトランプ支持者が議会に押し寄せ議会襲撃をしたと言うシナリオでの議会審議中断の言い訳作りだった。
その為に、トランプ支持者の扮装をしたＡＮＴＩＦＡ／BLMの連中数百人、ＦＢＩの工作員多数が群衆に紛れて扇動していたことも１月６日事件裁判の中で確認された。
ＣＮＮに至っては１月６日以前にＡＮＴＩＦＡ／BLMのリーダー（ジョン・サリバン）に＄３５,０００を支配う契約を結び、彼とＣＮＮの女性レポーターが当日行動を共にし映像を撮らせていたことも裁判記録で確認された。別途ＮＢＣも彼に同額を支払っており、その領収書も裁判で提示された。
事前に計画されていることをテレビ局が知っていたということだ。（トランプ暗殺未遂の時もそうだった。）
トランプは大統領になったらディープステートを一掃する、戦争はしない、と述べているから彼らも必死だ。
戦争をしない、選挙に自腹の資金を注ぎ込み寄付は多数の小口献金で、大口の資金提供者の意のままにならなかったからこそトランプは排除されたとも言える。実質的なクーデターとも言われている。
上記の事実は今では多くのアメリカの目覚めた人たちに知られるようになった。だからトランプが訴追されても支持率が落ちないどころかむしろ支持率が伸びている状況だ。トランプが何をしようとしてきたか、誰と戦っているのかが多くの人に知られるようになったからだろう。
トランプ大統領の時には起きなかった戦争が、バイデン大統領になるやあちこちで起こっている事実、それはなぜかということにも多くの人が気づき始めたこともあろう。
ともあれ、アメリカの選挙不正の蔓延はアメリカの民主主義の終焉を思わせるほどだ。電子投票ではなく、紙の投票、手集計に戻そうという動きも出てきた。
（費府の飛行士）
↑ 日本ではクーデターは起こらへんやろなあ、と思う人はポチっとお願いします。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？