見出し画像

日本最大級のサブスクと言える通勤定期代の危機

なんとなく言いたかっただけなんですが、コロナ禍前の日本最大のサブスクって、通勤・通学定期だったんじゃないかと。

一定区間ではありますが、乗り放題なわけですし。月額から6ヶ月までありますし。

そんな定期が、テレワーク推進で危機に陥っているわけです。

週5日以上鉄道で通勤した人は、東京都では2019年の78.7%から2020年は35.4%にまで減った。大阪府も82.0%が52.1%になった。東京圏全体としてみても、通勤頻度は2019年の週4.60日から2020年には3.27日へと約3割も減った。大阪圏も週4.60日から3.59日へと2割ほど少ない。

私は毎日会社に通っているんですが、まあ二駅しか乗らないので、そんなに通勤が苦痛ではないですけど、多くの人は大変でしたものね。

乗らなくていいなら乗りたくないのが、通勤電車というものです。

テレワークから戻りたくない最大の理由でしょうね。

通勤しない人が増えている上に、長期的には子供の数が減っているので通学定期券の購入者も増える見込みはないわけです。

例えば、通学定期券客だ。現在の大学4年生の多くが生まれた1999年の年間出生数は117万7669人だったが、2009年生まれは107万36人だ。東京圏の大学に進学する人が多いといった地域偏在の要素を加味せず単純に計算するならば、10年後の通学定期券利用者は現在より10%ほど減ることになる。20年後の大学4年生である2019年生まれはさらに少ない86万5239人なので、1999年生まれに比べて26.5%も低い水準となる。

そういう意味でも、サブスク頼りだった鉄道会社の経営は、長期的な視点に立って大きく変える時期であることが、コロナ禍で明確に先取りされたと言えそうです。

そうした視点に立ったのかどうか、小田急の子供料金一律50円という衝撃の策が発表されました。

小田急電鉄では、今回の運賃変更とあわせてこれらの施策を実施し、「子育てしやすい沿線」の実現や、「少子高齢化という社会課題に鉄道会社ならではのアプローチを行い、暮らしの楽しさのご提供や子育てしやすい地域の実現に貢献」するとしている。

沿線の魅力を増して、子育て世代に選んでもらうというような、私鉄ならではの価格戦略の側面もあると思いますので、JRあたりが真似できることではないでしょうが、検討の余地はありそうです。

高齢者向けのシニアパスもいろいろありますが、バスも路線が決まっているし乗りづらいので車に乗っているという人も多いと思います。


MaaSだとか自動運転車両だとかが出てくる中でどういう交通サブスクが出てくるか楽しみです。

サポートの意味や意図がまだわかってない感じがありますが、サポートしていただくと、きっと、また次を頑張るだろうと思います。