4月5日（火）：健康二次被害のケアも大切

先月末の日経新聞「チャートは語る」のコーナーで触れていたことは健康二次被害に関する事柄でした。

同記事で取り上げていたのは診療データベース企業の診療報酬請求用のデータから見えてくる高齢者の受診控えについてです。

具体的にはコロナ以前の2019年12月を基準として、運動器リハビリテーションを受けていた65歳以上の患者の受診は2020年5月のコロナ第1波の際（①）には27％減、2021年末の第6波の直前（②）では4％減となっています。

また認知症役を処方された65歳以上の患者では①のタイミングで22％減、②でも11％減となっているほか、白内障の患者でも①だと22％減、②で17％減という状況です。

こうしたデータを見るとコロナ以前から受診をしていた高齢者のその後の継続的な受診を控える動きははっきりと見て取れますね。

また同記事では国立長寿医療研究センターによるコロナ禍での高齢者の活動量に関する調査も出ていました。

それによると、家族と同居して働くなど社会参加していた高齢者の1週間あたりの平均活動時間は20年1月に330分だったものが1年後には180分と45％も減少していて、その落差は非常に大きいですね。

その他、別なニッセイ基礎研究所の調査によれば対面でのコミュニケーションの機会について、65歳以上では減少したと答えた人は半数を超え、64歳未満の減少幅よりもそれが多くなっています。

こうした種々のデータは自社も加盟している健康二次被害防止コンソーシアムからこれまでも類似したものが示されてきたので決して目新しいことではありません。

受診を控えている間に状況は悪化の度合いを深めているし、高齢者の著しい活動量の低下は健康寿命を縮めることになります。

ひとつ言えるのはこれら諸々のひずみが時間差を伴って、これから健康関連の問題として顕在化してくることです。

コロナが国内で拡大をしてから丸2年が経過し、当初とは違って実態の把握やリスクについても見通しが持てるようになったいま、やるべきことは様々な面で一歩を踏み出すことに他なりません。

控えること一辺倒からの脱却として私たちフィットネスクラブは身の回りの方々と一緒に積極的に身体を動かすような呼びかけを、これまで以上に強めていければと思っています。

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