目から鱗の購買力平価

皆さん、こんにちは。
FIRE38です。
本日のタイトルは、「目から鱗の購買力平価」です。

３月５週目（３月２５日～２９日）。
今週、日本については３月期末の配当落ち、そして週末・月末・年度末が重なる。
日経平均の銘柄入れ替えもあり。
やはり、予想通り乱高下。
まあ配当落ち分を考えると、まずまずと言ったところではないでしょうか？

アメリカの株もまずまず順調。
お陰様で、３月末の資産。諭吉も順調に増幅中です。

さて、今日の話題は、「目から鱗の購買力平価」です。
３月２８日のＢＳテレ東、「日経ニュース　プラス９」で為替相場に関して議論が。

株式マーケットデータより

テレビ内で司会者が、ここ最近、ドル円の為替レートが、購買力平価とかなり乖離していると指摘。
パネラーが、購買力平価説の限界を説明。
私自身、購買力平価説自体の限界も理解はしていたが。。。

そもそも購買力平価説（こうばいりょくへいかせつ、英: purchasing power parity、PPP）とは、外国為替レートの決定要因を説明する概念の一つ。為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定されるという説である[1]。1921年にスウェーデンの経済学者、グスタフ・カッセルが『外国為替の購買力平価説』として発表した。【出典：フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』】
というもの。

そして、パネラーから目から鱗の一言。
為替レートが購買力平価に寄るのではなく、物価が上昇することで、日本円の購買力が下がり、乖離が小さくなると。

番組内では、ドル円レートと購買力平価の乖離が３０％超と。
逆に考えると、この３０％を埋めるため、一般の日本人が想像していない以上のインフレが日本を直撃？

私もそうですが、既に資産運用している人は良いですが、何もしていない人、できない人の懐は、シャレにならないかもしれません。
そうなると貧富の差が拡大し、治安も悪化するのは必至です。

株式市場は半年先を見越して動くと言います。
年初からの日本株は絶好調。
もしかすると、近い将来に来るであろう急激な円安、そして高インフレを暗示しているのでは？
と憂う今日この頃です。

現在、１ドル１５０円で日経平均４万円。
１ドル２００円なら日経平均５万３０００円でもおかしくないですから。

今週はこんなところでしょうか？

毎度のことですが、投資は自己判断でお願いします。