非常照明設備計画(基本設計)

非常照明の計画について記述します。
基本的には法的に必要なものを必要なヵ所に設置する設備となります。

非常照明は居室及びそこからの避難経路に非常照明を2lx確保できるように設置します。
消防の指導で消火ポンプ室、アラーム弁室への設置を指導されることもあります。

まずは器具を電源内蔵型とするか、電源別置型とするかを選択します。
概ね建物全体で300台以下(一般施設で延床5000m2)の場合は電源内蔵型、超える場合は電源別置型を採用します。
(内蔵型は器具それぞれに器具内蔵の蓄電池を置きますが、別置型は器具とは別に大型の蓄電池を置きます。蓄電池は更新年数があるので、正確にはイニシャル+ランニングコストで比較決定をします。調査値では200台あたりから別置型が優位になります。)
非常照明の2lx確保可能な配光範囲についてはメーカーの配光特性または建築設備設計基準に記載があります。
配置するにあたり配光特性に単体配置・直線配置・四角配置の記載がありますが、設計では基本、単体配置を使用します。
機種は室環境と天井高さにより、選定します。
機種は概ね以下があります。
埋込型、直付型、一般品、高天井品(～20mまで)、防湿防雨型、クリーンルーム用、防爆型、防爆クリーンルーム用、黒塗装品、一般照明併設型
これ以外ですと特注扱いで認定をとる必要が出てきます。
尚、塩害塗装については配光性能に影響無いため、認定取得不要となります。

地下街においては10lx対応品を使用し、10lxを確保します。
告示により非常照明の免除要件があるので、非常照明免除・告示で検索して免除範囲を確認します。
物件によりますが、基本設計において、一般的な室で天井高さが不明な場合は2.6mで配置を進めるとその後の見直しが少なくなる傾向があります。

別置型を選定した場合は、非常照明の合計台数(+受変電操作表示電源が必要あればその容量も合計する)より直流電源装置を選定します。
直流電源装置の計算についてはこの記事では割愛します。

以上となります。