アパレルECは再びZOZOTOWNへ向かうのか？

「ゾゾ頼み」再燃も、ZOZOが喜べない複雑な事情 | コロナショック、企業の針路

実店舗での売上が大きく減少しているアパレル企業が、自社での滞留在庫消化のためにZOZOTOWNでの販売に力を入れています。

しかし、そもそも外出を自粛している環境下においてはアパレル需要自体が低下しているため、販売の低迷はチャネルの問題ではないと思います。

とは言え背に腹は代えられないため、少しでも廃棄損を減らすためにZOZOTOWNでの販売強化に舵を切ったのでしょうか。

過去記事でもECにはECのサプライチェーンの構築が必要である事には触れましたが、自社単独での構築はインフラ・システム投資費用が莫大必要となるため、ZOZOTOWNやAmazonといったプラットフォーマーの力を借りざるを得ません。

ZOZOTOWNもロジスティクスには注力されているかと思いますが、ここまで短期間で各社がECになだれ込んでくると確実にキャパシティは不足します。

さらに、リンク先の記事にもある通り完全自動化された倉庫ではなく、人的労働力に頼る部分も大きいため、いわゆる3密防止の観点で倉庫の稼働を意図的に落とさざるを得ません。

幸か不幸かアパレルの需要自体は縮小しているため、現在でも倉庫のキャパが破綻していないのかなと想像します。

こういったウィルスのパンデミックも想定し、いかに人的労働力に頼らない倉庫オペレーションを実現できるか、という点が次世代の物流BCPの要素に入ってくると考えています。