わずか2カ月足らずでUS$100億以上になったBitcoinETF、次は？

ETF史上最も成功した市場デビューとなったたBitcoinETFの次は2024年03月31日に、時価総額第2位の暗号資産ETH(Ethereum/イーサリアム)の出番であるということで、大きな話題になっている。

また、ETHは「スマートコントラクト」のパイオニアであり、現在では分散型金融(DeFi)、ノン・ファンジブル・トークン(NFT)など、ETHが考案されてから0年近くで増え続け、エコシステム全体にさまざまなアプリケーションを含んでいる。

また、ビットコインと同様、イーサリアムは通貨供給を安定させるための仕組みを備えており、その供給量は現在、わずかにデフレ傾向にある。

供給が安定し、需要が増加し、有用性が明らかな資産であれば、期待する人も増える。

イーサリアムはまた、「ステーキング」と呼ばれるプロセスを通じてネットワークのバリデーター(Validators)として、ネットワークのセキュリティ維持に参加する人々にも魅力的な利回りを提供する。

取引を検証するために、数式を解くマイナーに依存する「PoW(Proof of Work/プルーフ・オブ・ワーク)」を採用するビットコインとは異なり、イーサリアムは2022年に「PoS(Proof of Stake/プルーフ・オブ・ステーク)」と呼ばれる検証メカニズムに移行した。

このアプローチでは、トークンを「ステーキング」することでネットワークのセキュリティ確保に参加した人はプロトコルから報酬を受ける。さらにこうした人たち(バリデーター/Validatorsと呼ばれる)は、取引処理の特別なインセンティブである優先取引手数料と呼ばれる報酬も受け取る。

現在、イーサリアムのネットワーク上には約100万人のバリデーターが存在し、安定した通貨供給を背景に、プロトコル報酬と優先取引手数料の組み合わせは投資家にとって魅力的な利回りをもたらしている。

コンポジット・イーサ・ステーキング・レート(Cmposite Ether Staking Rate)
BTCが「デジタルゴールド(Digital Gold)」として知られるようになった一方で、ETHが「インターネット債券(Internet Bond)」と呼ばれるようになったのは、この基礎となるステーキング利回りのためである。

コンセンサス報酬はバリデーター間でシェアされるため、バリデーターが多ければ多いほど報酬は低くなるETHでは、PoSに移行して以来、バリデーター数が大幅に増加している。
その結果、コンセンサス報酬は減少している。

優先取引手数料はイーサリアムの利回りの2番目の要素であり、取引処理を通じて生み出され、ユーザーによって支払われる。

実行報酬のボラティリティは、エコシステム全体のアクティビティと需要のレベルと相関関係にある。

2022年11月にFTX、2023年03月にシリコンバレー銀行が相次いで破綻時、2023年05月にミームコイン取引の熱狂時に、ユーザーがブロックチェーン上で取引を確認してもらおうと殺到したため、取引手数料が急騰した。

現在、イーサリアムのステーキング利回りは、新しい「インターネット債券」を支えている。
伝統的な金利と同様に、ステーキングされたイーサリアムの利回りは競争力のあるリターンを実現し、仕組み商品を生み出し、新しいクラスのデリバティブを可能にした。

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