「コロナ接触通知アプリ」とは、何だったのか?

画像1

MITテクノロジーレビュー(MIT Technology Review)は2021年06月23日に、大きな話題にはなったが、プライバシー問題が発生した。

ベッツィー・レディシェッツ(Betsy Ladyzhets)は、接触通知アプリが新型コロナウイルスの拡散抑止にどの程度役に立っているのか?
はっきりとした答えはまだ得られていない。
しかし、Appleユーザーの評価を分析することにより、将来のパンデミックの際に役立てられるであろう、いくつかの重要な教訓を得られたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/74683

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の接触通知システムの最初のバージョンが一般公開されたのは2020年春だった。

画像2

この通知システムは、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)に曝露した人に警告を自動通知することで、感染症の蔓延を抑制することが期待されていた。

それから1年以上が経過した現在、米国の半数の州を含む50カ国以上の住民が、接触通知システムに参加できるようになった。

画像3

しかし、このテクノロジーは一体どの程度役立ったのだろうか?
その答えを示唆する研究はいくつかあるが、これほど広く展開されているにもかかわらず、接触通知システムが実際に新型コロナウイルス感染症の拡散を食い止めることができたかどうかを評価するのは困難となっている。

政府の統一性のないパンデミック対応を反映して多くの州が独自アプリをリリースするという、分散型アプローチを取った米国の場合は特にそうだと伝えている。

接触追跡テクノロジーが米国でどの程度役立ったかについて把握するため、MITテクノロジーレビューはデジタル接触者追跡システムをリリースしたすべての州の公衆衛生局に連絡を取ると同時に、匿名で残されたアプリのレビューを丹念に考察した。

そして、どのような人が実際に接触通知アプリを使っているのか、使った人はどう感じているのか、という2つの疑問について調べた。

画像4

分析の最終結果からは、新たな可能性が見えてきた。

ここまで読んで、個人情報収集で有名なプライバシー問題を多発しているGoogleが、絡んでいたことが、非常に残念であった。
私は、Googleが開発した時いた時、また個人情報収集ツールと危惧した。

つまり、過去の歴史は、多くが拒否する。

2021-06-10---アップルには、まだプライバシー問題が残っている!?
2021-06-01---EU、多国籍企業の加盟国別納税報告を義務化。
2021-05-21---香港のトラベル・バブルは、中国国内旅行になった。
2021-02-25---EU、共通基準やシステム提案で、夏までにワクチン証明(パスポート)導入!?
2021-02-03---香港政府本庁舎で、感染リスク通知App、利用義務化。
2021-01-22---接触追跡アプリ8割普及のシンガポールでも、目的外利用発覚。
2020-12-11---タイで観光崩壊の驚異。隣国からの「不法帰国者」、コロナ陽性続く。
2020-09-14---シンガポール、義務化視野にコロナ追跡端末の一般配布開始。
2020-08-13---イギリスは、飛行機と追跡アプリでバージンを捨てた。
2020-08-13---コロナ検査需要増のキアゲンの買収、米国社断念!
2020-06-18---この病気は、記憶力が重要な「キー」で、チャランポランが、危険因子。
2020-06-16---ドイツ人の半分弱は、コロナ接触追跡アプリを「ダウンロードしない」
2020-05-04---AppleとGoogle、COVIDアプリでの位置情報追跡を禁止。
2020-03-30---香港、「Covid-19」検疫ルールを無視した男性を刑務所に収容。
2020-03-23---シンガポールのコロナ感染追跡App「TraceTogather」、ソースコード公開へ。
2020-03-22---香港の強制検疫の対象者、41人が違反!
2020-03-20---世界初、感染者との接触者の追跡アプリ始動。
2010-07-23---盗まれたiPhone、9分後に発見!

この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?