健康増進の環境づくり。あなたの職場は何か取り組んでますか？

こんにちは。Dice Trainingです。
岩手県でトレーニング指導を生業にしています。
アメリカ留学中にNSCA CSCSを取得。
留学中のインターンシップも含めると、
トレーニング指導に携わって20年以上になります。

今日は、事業所（企業）のサポートがあると、
健康増進の機会は増えるよねという話です。

僕の所属先の事例

僕の所属先は、
”協会けんぽ・岩手県支部”が
取り組んでいる、
「いわて健康経営宣言」
という活動に登録しています。

元気な企業に健康な社員！「いわて健康経営宣言」にご登録をお願いします | 都道府県支部 | 全国健康保険協会

登録にするには、
・健康診断実施／受診率85％以上
・健康サポート（特定保健指導）の実施率30％以上
・検査／治療の推奨
・スモールチェンジ活動の推奨
が要件としてあります。

”スモールチェンジ活動”というのが、
事業所で行う、健康増進のための
具体的な取り組み。
僕らの事業所では、
”従業員の運動の推進”として
「月１回、自重エクササイズをメインとした、
　軽運動をスタッフ全員で行う」
という取り組みを行なっています。

僕のようなトレーニング指導を
担当しているスタッフが
インストラクター役になって、
月１回、ちょっとした運動を
全スタッフで行なっています。

スタッフによっては、
普段、全く運動や屋外活動を
しない人もいるので、
”全くやらないよりはマシ”
”これをきっかけに、自宅エクササイズを始めてもらえれば。。。”
と思いながらやってます。

労働者の健康増進は、行政も後押ししている。

「健康な従業員こそが、収益性の高い企業をつくる」
という考えをもとに、1980年代にアメリカの経営心理学者：
ロバート・ローゼンが「健康経営」という概念を提唱しました。

社員一人ひとりが、病気にならず
健やかに最高のパフォーマンスを
発揮できる状態であれば、
・生産性の向上
・病気などの欠勤の低減
に伴い、企業の業績安定も期待できる。
といった考え方です。

そして、行政も「健康経営」が社会の中で
評価を得られるような取り組みをしています。

例えば、

厚生労働省
⇨改正された労働安全衛生法に基づき、
一定人数以上の企業に対しストレスチェックを義務付け

経済産業省
⇨東京証券取引所と共同で、積極的に
健康経営に取り組んでいる上場企業を
「健康経営銘柄」として公表。

などです。

経済的な成長とともに、
医療費の削減という観点も加わり、
行政も「従業員の健康」が
重要だと考えています。

大企業だと、しっかりした福利厚生も。。。

”体力”のある大企業さんだと、
がっちり福利厚生に
健康増進の活動を
組み込んでたりしますよね。

・トレーニングジムを社内に併設。
・法人会員として、社員が近隣ジムを自由に利用。
・トレーニング指導者を会社に招き運動教室の開催。
・社内食堂のメニューを改善。
・ケータリングなどを活用して食事サポート
・リフレッシュ休暇／流動的な勤務スタイル

などなど、従業員の方達の
”運動／栄養／休養”をサポート
するような制度を導入されています。

もちろん、従業員の方が健康になり、
・生産性が向上する
・病欠や離職が減る
といったメリットとともに、
・採用など社外へのアピールになる
といった思惑もありますよね。

いずれにしても、
従業員の方に費用負担がなく、
健康増進のチャンスになるのは間違いないです。

まとめ

運動習慣確立に、まず必要なのが
・運動する機会／時間の確保。
です。

所属している企業が、
そういった機会を作ってくれるのは、
従業員にとっては間違いなくプラスです。

中小企業や、小規模事業者は、
大企業のような福利厚生は、
予算的にちょっと難しいかも。。。
でも、僕の所属先が
行なっているような活動だけでも
従業員の健康増進の一助にはなるかと。

・各自治体が取り組んでいる活動
・加入している健康保険組合の活動
などを確認してみてください。

「いわて健康経営宣言」の場合、
県内のスポーツジムや
温浴施設などを利用する際に
割引などの優待があります！
ちょっとお得にジム使えます。
従業員のメリットはありますよ♪