教育費用は誰が負担し、回収するのか

教育はなかなか正体が掴みづらいものですが「誰が対価を支払い、誰が回収するのか」で整理してみると面白いと思っています。支払うのはシンプルに分けると「自分」か「自分以外（組織か社会）」の二つです。

教育で得をするのは自分ですから当然自分が払うべきです。しかし、社会の教育は他者が支払うものが多いです。公教育は自己負担にすれば思いっきり格差が拡大しますから、他者負担にしてあるのだと思います。

大人になると会社の研修は組織が教育費を代わりに支払います。日本は自分以外が教育費用を支払う仕組みが発展しており、それが教育格差の拡大を和らげていると思います。 しかしながら大人になると教育を提供する側もタダで提供するわけではありません。

教育の恩恵を受けない他者が、教育費用を支払う理由は、その後に「お返し」があるからです。例えば企業は教育した分を仕事で返してもらわないといけません。もちろん「お返し」を無視しても良いのですが、評判は悪くなります。自分以外が教育費用を支払うモデルは、自分の未来での貢献を担保に、前借りするモデルと言えます。

育てる価値がなくなった途端（つまり将来性がなくなった途端）他者が教育費用を代わりに支払ってくれなくなり、育ててくれなくなります。それは年齢を重ねると多かれ少なかれあることですから、どこかで自分で費用を負担するモデルに切り替える必要があります。自分の将来を一番憂いているのは自分ですから。

他者が教育費を負担することが当たり前だと思っていると「待ち」が多くなり、自分で自分の教育費用を負担するタイミングが出遅れます。自分で自分を教育し、その対価を自分で支払う。これが回り始めると、人間は自立と自由を感じるようになります。