統合化の端緒となった2023年(3)
(1)で情報開示の「内容」、(2)で情報開示の「方法」を振り返りました。
3回目の今回は、算定の対象及び方法を見ていきましょう。
2回目でもご案内したように、企業は、組織の排出削減に励む一方、製品単位での排出量を表示し、最終消費者の判断材料とする動きが顕著になってきました。排出量が少ない製品を購入すれば、グローバルでの排出量の削減に繋がります。
製品やサービスのライフサイクル全体におけるGHGの排出量は「カーボンフットプリント」と呼ばれ、ISO規格も存在します。(ISO1