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【認知戦】真っ只中！ニッポン！！【情報戦】

🌈☁️😸虹雲猫

超限戦を地でいく現状

　現代の戦争！？においては、武力で戦う熱戦の他に、認知戦（歴史戦含む）、情報戦、法律戦なども重要になるという。超限戦だ。
　ここでいう認知戦とは、デマ情報を流し、相手を不利に、自分を有利にする戦略のことだ。もっと先鋭化すると、敵を煽って対立を生み出し、敵同士を戦わせ、消耗させたりするという。
　日本はスパイ天国と言われ、情報が抜き取られ放題、と言われるが、それだけではない。『情報』という観点でみると、『歴史』や『制度』についてデマを流され、日本という国、日本の歴史、日本人そのもの、が貶められてしまっている。
　その一端について、すでに記事にした。また、ラムザイヤー教授の慰安婦問題の本についても読書記事を書いた。

現在日本は認知戦の真っ只中だ。本来これは外務省や防衛省がなんらかの方針や対策をしてもいいレベルなのでは、と個人的には感じている。

弥助ロックリー後の認知戦！

　記事『【歴史戦２つ】アサクリ騒動とラムザイヤー教授』では、黒人サムライ弥助についてゲーム会社が炎上している件について報告した。このゲームの販売中止を求める署名は現在１０万件を超えている。その後、このゲームがどうやら日大准教授トーマス・ロックリー氏の『想像の産物』と言った方がよいような著作の説に基づいているらしいこと、ロックリー氏らしい人物によるwikipedia 改竄疑惑、件くだんの著作に基づいたNHK番組の問題へと発展し、当のロックリー氏は現在連絡が取れないなど、完全に沈静化しているとは言い難い状況である。

　そして、これだけにとどまらず、日々日本へと仕掛けられている認知戦は更新され続けているのである。

繁殖ビザ交付デマ

　女性としてこれを書くのはかなり抵抗があるが、仕方がない。日本の少子化は世界中に知られている事実である。また、日本政府は有効な対策が打てていないことも。ここに漬け込んだのか、漬け込まれたのか、日本女性を妊娠させるとビサが交付してもらえるというデマが拡散した。
　これはよりによって、日本発であったという。ロケットニュース英語版のSORA Newsというサイトのエイプリルフール用の記事だったらしいのだが、そのことが最後の方にしか明示されておらず、意図してか否かはわからないが、欧米の、特に黒人のインフルエンサーによって瞬く間に拡散された。また、日本人らしき女性インフルエンサーもこのデマの拡散を助長するような発信をし続けていた、という。

旭日旗への攻撃

　少し前？？今も？？K国からの旭日旗への攻撃が凄まじかった。それの欧米版が始まっているようなのだ。根拠は南京事件を扱ったデマ情報に基づく英文の本である。これは日本人への直接的な攻撃ではないので、日本人は認知しづらいが、当事者＝日本人がいないところで密かにデマが広がっているのだという。
　さらに今年ジャパンズホロコーストという、これまたデマに基づく英語の本も出版され、識者は今後日本人へのデマ情報に基づく攻撃が多くなってくるのでは、と予想されている。

尖閣諸島は中国の領土！？

8月19日NHK国際放送は、C国人嘱託職員による電波ジャックを許してしまった。この職員は解雇され、刑事告発、賠償請求をする可能性があるとのことだが、すでにC国に帰国しているようだ。NHK はすでにC国に乗っ取られているのでは、と危惧する人も。

C国人による靖国神社への冒涜行為（落書きなど）を放送した後、この職員は「尖閣諸島は中国の領土である」と中国語でいい、英語でも「南京大虐殺を忘れるな」などと述べた、という。

　先立つ8月16日、魚釣島に上陸したメキシコ人を日本の海上保安庁が保護した。高橋洋一氏の分析によると電波ジャックはこれに対抗するC国からの指示によるものに違いない、とのこと（現在この動画は見れなくなっている）。上陸した人を保護するとは、すなわちその場所は日本の警察権の及んでいる土地であり、実効支配している証左そのものである。それを図らずも内外に示すこととなった。そして8月19日は書類送検の日であり、報道予定の日だったようだ。産経新聞は8月19日付で、このメキシコ人の件を報道している。

　C国人電波ジャックのおかげで、影に隠れた形になってしまったが、2024年8月16日に魚釣島に上陸したメキシコ人を保護したのは日本の海上保安庁である。日本のみなさんは、ぜひこのことを記憶に刻みつけていただきたい。

　というのも、現在、NHK のC国人による情報テロにばかり注目されており、日本の海上保安庁が実効支配を示したメキシコ人上陸の件がかき消されてしまっている。これって、C国や、あるいは、また別の思惑のある人々によってバイアスがかけられていないだろうか？

　もちろん、軍艦島報道や普段からC共におもねるような姿勢、トーマス・ロックリー氏たちのような胡散臭い学者の言説をそのまま流すなど、NHK の偏向報道ぶりには大いに不満である。例えば、昨今もニュース報道と称してC国格安サイトTenuやSheinを宣伝するような放送を行なっていたようだ。だが、今回は「2024年8月16日に魚釣島のメキシコ人を保護したのは日本の海上保安庁」という事実も非常に重要だ。それが日本中、そして世界中に広まることこそをC共は恐れているのだから。

　その後、このトンデモ嘱託職員はすでにC国に帰国、SNS で英雄扱いなどの情報がある。またC国軍機は日本の領空を侵犯したという。日本政府の対応は相変わらずだ。早急に法律を整備し、こうした情報テロを起こした人物を逃すことのないように対応されたいものである。

日本政府による日本国民への情報戦・認知戦・法律戦＝超限戦

　さらにゾッとするようなことがある。なんと日本政府が無辜むこな日本国民を現在進行形で情報戦・認知戦・法律戦＝つまり超限戦に巻き込んでいるようなのだ。
　それは言わずと知れた５６７と枠💉に関することである。私自身これだけ健康被害が出ている５６７対応と枠について、取り組みを振り返ることなく、ただ、進めていく姿勢にとても違和感を感じている。

日本政府による日本国民への超限戦の全体像を一番分かりやすく描き出しているのは、ごぼうの党の党首 奥野卓志氏である。奥野氏は少し前、長い長いXを投稿した。日本国民へ宛てた手紙のように。あるいは何かへの挑戦状のように。
　残念なことに現在、奥野氏の意思で投稿は削除されている。私はその魚拓をとっていなかった。が、YouTuber ねずみ氏がものすごく分かりやすい解説動画を作ってくれていた！

　また、近代史家の林千勝氏はグローバリストと結託している日本政府の一部のものや一部の日本の官僚機構が、グローバリストが全世界を統治！？していく片棒を自ら率先して担いでいる、という。

　このように書くと、単なる陰謀論に聞こえるだろう。
　だが、個別の閣議決定による法改正などをまとめて俯瞰して見ていくと、全体像として見えてきてしまうものがあるようなのだ。

　もう少し正確を期すとすれば、日本政府のさらに上の何か、例えば日米合同委員会などが日本の官僚に命じて、あるいは某国大使などが日本政府に命じて、日本国民や日本国に超限戦を仕掛けている、などと言えるのかもしれない。

　陰謀論として片付けてしまうのは、あまりに惜しい。
　彼らの言説を100％信じているわけではないし、みなさんも100％信じる必要はない。ただ少しだけ日用品を買い増すとか、無理のない範囲でできるであろうことを備えておくことは大切だと思っている。また職場環境などが許すのであれば、枠💉からは遠ざかっておくほうが無難だと思う。枠💉を体に受け入れるにしても、そうでないとしても、不要な健康被害から守ってくれるのは、なんといっても自己免疫力だ。普段から心身の健康に気遣うことは必要だと感じている。楽しく健康に過ごす。これが一番だ。

　もし誰の言説であれ100％信じてしまうならば、それは逆情報戦・認知戦に乗っ取られていることになる。「自分の頭で考えさせないようにする」。それが情報戦・認知戦の大きな目的のひとつなのだ。


ごぼうの党奥野卓志氏の見立て：ねずみ氏による解説

　かねてより、日本政府は日本弱体化政策を進めてきた。その総仕上げが、改正地方自治法であり、インフルエンザ等対策政府行動計画だ。改正地方自治法により、緊急事態時は自治体の首長に政府が指示できるようになった。何を指示するかは今はわからないが、例えばコロナパンデミックの時に推奨された県を跨いだ移動制限（越県制限）が今度は強制的に法的根拠を持って行えることになった。武漢であったようなロックダウンが行われるかもしれない。またインフルエンザ等対策政府行動計画には偽誤情報の常時監視が盛り込まれており、プラットフォーマーなどに必要な要請や協力を行えることになっている。これも「必要な要請」が今は何かはわからないが政府BANが行われるのでは、と奥野氏は危惧している。
　そして2024年9月28日から始まるレプリコンワクチン。これによって、日本人は深刻な健康被害を被ることになる。政府やマスコミはこれは新たなウイルスによるものだ、とし、恐怖を煽理、日本に対して各国は逆鎖国をするだろう。日本人の入国拒否（日本からの輸出品の受け入れ拒否もあり得るかもしれない）。食料品の争奪戦も起こるかもしれない。食料の配給の列に並ぶために枠💉接種が強制されたら？今なら枠💉接種無料です、と言われたら？ますます健康が蝕まれていく。

　こうしたことは米中の思惑の中で起きている。弱みを握られた米国が「日本を差し上げますよ？」とC国に持ち掛けている。元気な日本は渡したくない。どうせ取られるなら日本と日本人に致命傷を与えてからくれてやろう、と。C国との本格的な開戦は2025-2027年の間に起きるだろう、と奥野氏は予測している。

　そのほか奥野氏は種苗法改正による食料自給率の低下、共謀罪の種苗法への適用、有事の際に日本を守る可能性のあるヤクザなど、暴対法により武力抵抗勢力排除、などに言及している。

　では、対する奥野氏の処方箋は？下記のように述べている。

　ヤンチャ層にも目を向けました。むしろ偏差教育の落ちこぼれと言われる人たちの中に、 古き良き日本イズムが残っていると感じます。計算や損得感情や合理的じゃない思考。 メリットがないのに仲間を見捨てられない気持ちや行動お世話になった人への恩を 忘れない気持ち。英語の辞書で訳せない義理人情。私がヤンチャ層に目を向けた理由です。 …義理人情を大切にする熱い 子も多いです。我が国は国民の半分である5000万人が選挙に行ってないのです。 選挙に行かない人が初めて選挙に行けば実 は簡単にひっくり返せるのです。ラスト1回。この国を守れる最後のチャンスが残されて いるなら最後に見せてやろうと思います。 我が国を守るために立ち上がる姿を。後世に語り継がれる伝説の戦いを。

YouTube番組 ねずみ 9月28日に日本が終わります から 奥野卓志 X投稿より引用

　高偏差値の人々＝政治や官僚や利益共同体としての大企業がぶっ壊そうとしている日本を救うには、偏差値教育の落ちこぼれと言われる人々、選挙に行っていない人々の力が必要だ。民意を選挙にぶつけていない5000万人の力が必要だ、と言っているのである。

林千勝氏による見立て

レプリコンワクチンなどmRNAワクチンによる健康被害について、林氏はかねてより『日本に落とされる３発目の原爆である』などと警鐘を鳴らしてきた。また、武見厚労大臣のビル＆メリンダ・ゲイツ財団との結びつきについて。WHO内での日本政府の立ち位置＝枠💉推奨、強制措置賛成の立場についても。
　特にこのところ林氏が警鐘を鳴らしているのが、国立感染症研究所のエボラ出血熱関連の実験だ。この施設はBSL4という極めて危険度の高い感染症の実験を行う施設となっている。こういう施設が武蔵村山の住宅街、小学校の隣にある、というのだ。そしてどうやら都内、しかも新宿区など人口密集地区に移転を検討しているらしい、という。これが次のプランデミック（計画されたパンデミック）に利用されたりしないだろうか？
　また林氏は日本版CDC（国立健康危機管理研究機構 jihs）関連のグローバル人材戦略センターにも注視しているようだ。

　そしてかねてから、林氏は、日本は米中の草刈場である、と。米国グローバリストとC国ほか共産主義は双頭であって、身体は一つである、と。そう言っているのである。

　では林氏による処方箋は？彼もまた、国民が団結することだ、と言っている。現在は2024年9月28日の有明にて行われるデモ集会に集中しているようだ。

追記：2024/8/30 マイケル・ヨン氏による見立て

　noterの出アメリカ～脱・戦後体制（さくら子）氏がマイケル・ヨン氏による今後のレプリコン枠💉に関する情報戦の流れを紹介している。

米製ワクチン（バイオ兵器）の胡散臭さを一掃し
日本から世界に拡げる。
日本に製造工場を建設させ、日本という拠点から世界に打たせる計画が進んでいます。
そしてこの計画には日本を罠に嵌める情報戦が仕掛けられているとマイケル・ヨン氏は言われます。
1️⃣世界中にそのワクチンが拡がり、副作用が増大
2️⃣世界→日本「死傷者数が多いのは日本のせいだ」と
日本に向けた憎悪や賠償金請求を求めるという流れが造られていく。
その際日本に対し
「『731部隊』の再来だ」との情報戦を展開させる。
最終的には米国と中国がその機会を狙って日本を潰しに来る可能性があるとマイケル・ヨン氏は言われます。
情報戦に於いて、我が国は相手の悪意を見抜けず悉く敗北してきました。

出アメリカ～脱・戦後体制（さくら子） 中国軍による細菌兵器攻撃→防疫強化～７３１部隊 より
太字はオリジナルに加えてこちらでも追加



終わりに

　こうしてみると、奥野氏も林氏も、米中が日本を食い合おうとしていること。レプリコンワクチンにより、日本人に深刻な健康被害をもたらし、日本が逆鎖国されたり、差別の対象になったり、『７３１部隊の再来』など中傷されるようになること、など共通の視点を持っていることがわかる。個別具体的なことには、解像度の粗い細かいの差があるとしても。

　現在欧米やC国から盛んに仕掛けられている、日本を貶めるような言説、情報戦・認知戦。ここから、もちろんC国との物理的な戦いを予測する向きもあるだろう。だが、こうした情報戦などは、もしかしたら、すでに日本政府や日本の官僚まで巻き込んで、日本国の国力を削ぎ、日本人の深刻な健康被害をもたらすような、大きな流れの中で起きていることなのかもしれないとという観点でみることもできるのだ。

　そしてふたりとも、国民の団結や選挙に行っていない5000万人が民意を選挙で行使することなど、「数で圧倒的多数である人々がいのちや健康を守るために団結すること」を呼びかけている。

　繰り返しになるがこうしたことを、100％信じる必要はない。それが自分にとってふさわしい、と思えば、集会などに参加することもぜひするとよいと思う。が、特に何か積極的にアクションを起こさないとしても、適度な備えをしておいても無駄になることはないだろう。多少の食料や電池、カセットコンロなどの備蓄、避難経路の確認など。あるいは具体的な避難場所など。

不要な健康被害から守ってくれるのは、なんといっても自己免疫力だ。普段から心身の健康に気遣うことは必要だと感じている。楽しく健康に過ごす。これが一番だ。

　もし誰の言説であれ100％信じてしまうならば、それは逆情報戦・認知戦に乗っ取られていることになる。「自分の頭で考えさせないようにする」。それが情報戦・認知戦の大きな目的のひとつなのだ。

　先の大戦では、無辜な日本国民はただただ戦争へと煽られまくり、大本営発表を信じ、それを報じた朝日新聞などマスメディアを信じていた。そして戦後はGHQによる言論統制、そして180度手のひらを返したかのような朝日新聞やNHKなどマスメディアをこれまた長い間信じていた。

　現代人のマスメディア離れは甚だしい。それはそれで正しい方向に向かっているのだと感じている。情報は「自分で取りに行く」時代。エコーチェンバーに引っかからないように気をつけながら。


おまけ：さらに見識を広げたり知識を深めたい方のために

ちょっと検索して気持ちに引っかかったものを載せてみます。
私もまだ読んでいない本もありますが、もしお役に立つようであればご参考までに。


超限戦とは

下記が簡潔にまとまっていて、分かりやすい。

認知戦とは

魚釣島上陸メキシコ人を日本の海上保安庁が保護

中国軍機による領空侵犯


旭日旗はおめでたいもの

　外務省による珍しく！？（ごめんなさい外務省💦）有益な情報発信


下記配信2:01:00ぐらいから林千勝氏講演。


NHK嘱託職員のC国人による情報テロ。そのC国人の情報について。篠原丈一郎ch。

浜田聡



マイケル・ヨン氏による見立ての紹介


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