電車の改札もRFIDをそろそろ導入するべきだろう

僕がデンソーで初めてFRIDを導入したのを見たのが 2005年なので、今から18年前には、デンソーではゲートをすり抜けるだけで、改札が自動で開くシステムが稼働していた。

RFIDが認識されない場合、青い点灯から赤い点滅になる。

Suica と同じような、IC チップ入りの社員証を出す必要性もない。

空港のゲートを潜るのと同じで、門型ゲートを抜けると自動で金属製の回転ゲートを回れる。

江ノ島の岩屋洞窟にあるような金属製の回転バーが回る事で入場や退場できるゲートを設ければ良いだけの話であり、駅などの改札でも今まで通り人が歩くだけでゲートを改札を抜けられる。

RFIDの特性を生かして、壁を高くして前後 80㎝四方の空間に電波を飛ばし、通路をフェライト（磁鉄鉱）塗料で仕切ることで、隣りの電波を吸収して反射しない（干渉しない）仕組みを作れる。

ユニクロのレジが箱のように窪んだ部分に買い物かごを入れるのは、電波干渉を防ぐため

Suica を含め、電子決済の方法を Google ウォレットと同じような登録したカードを任意でタッチ決済の支払いに選択できるシステムが存在するのだから、無駄に IC カードを発行する必要性もない。

JR が進んで、Google ウォレットや Apple Pay と同じような総合決済アプリを活用すれば、外国人のカード利用者にとっても利便性が向上する。

JRとしては、前金（デポジット）で入金されたお金を自由に使えるという事で、利子の無い資金源が確保できるという面において、Suica デポジット払いを辞めないと思うけどね。

今後、支払い選択なんて不要になるんだよね。

クレジットカードの機能においても、GMOなどが導入するGMOペイメント・サービスという便利なアイテムを使えば、審査の通り難い人であっても3,000～5,000円程度のお金は支払える。

デポジットのプリペイド式決済も豊富に存在するので、PayPay や LINE Pay など、特に LINE Pay の VISA プリペイド式決済は汎用性が高く、LINE Pay としても利用できるし、iD などのタッチ払いにもGoogle ウォレットで利用できる。

VISA はバンドルカードの機能を活用して、Kyash カードの機能をもっと汎用性の高い支払いに使える仕組みに変えた方が良い。

元々、クレジットカードやデビットカードを登録して、そのままトンネルする事で直接の被害を抑止する効果の高かった Kyash を 5,000円のデポジット制にして、Suica のように資金を預け入れさせ、預かった資金を投資に運用するというアホな事を考えるから、誰も使わないシステムになってしまう。

本末転倒というか、アホなんだろうね。

結局、Google ウォレットや Apple Pay を使った決済システムに利用者が偏ることで、存在価値まで失っている。

クレジットカードが電子マネーと違った強みは、Deferred Payment（デフレ）なんだよね。

相手の信用が、利子として返ってくる。

今後、タッチ決済は不要になる。

店に入店した時点で、デポジットまたはクレジット客を判断し、決済方法を持たない人は、入店できないシステムを作れる。

 ただ飯を食う、無銭飲食などを防げる。

そう言った意味のベーシック・インカム制度を作り、仕事やバイトの為の通勤に使う費用や昼食代など、刑務所などの刑務作業の多くをスマホ等の電子端末の組み立て作業に変えれば、健康な働く人達全員が携帯端末を持てるようになる。

マイナポイントを活用して、月８万円の費用を労働者が自由に使える環境を作り、バイトなどの費用が月額 130,000円未満の者は、非課税にできる。

そうした若者向けの新しいサービスを国を通してポイントで支援するサービスを作れば良いんだよね。

デジタル化が進めば、今後、多くの失業者が増える事は予想できる。

その一つの例が、現在の WBPC 問題に見られる公金ビジネスに群がる社会運動を呼び掛ける団体などの公金ビジネスだろう。

そんな下らない連中に 40兆円近いお金を流すのであれば、53兆7600億円の資金で、5600万人の日本の納税してる労働者に、一人当たり８万円を配る事が可能になる。

消費不足と言われる30兆円余りの予算を使えば、年収300万円以下の低所得者層に対し、1800万人に給付ができる。

こうした支援を行う部分をポイント制にすることで、電車などの交通費や支援団体の炊き出しをなくし、昼食を食えるというサービスにするだけで、弁当屋さんも儲かる。

380円 や 400円の弁当で利益を出せるのは、企業努力としか言いようがない。

そうした決済手段の電子化が、今後もたらす利便性を国を挙げて支援するのであれば、RFIDを使った決済手段の汎用性を統合したサービスの一元化をマイナポイントとマイナポータルで管理する事だと思う。

デポジット決済を利用する人達に、国が保障する月２～３万円程度のクレジット・サービスを活用できれば、税で返納ができる。

元々国鉄の事業を民営化したものを多くの国民が利用できるようにするのが国営事業の良さだろう。

その為に、民営化後も株式を保有してる訳だしね。

通信事業と鉄道事業や公共バス事業など、地方自治体が資金を支援する赤字事業は多く存在するので、RFIDという決済手段を普及する目的も含めて、今後はデジタル・コンテンツを活用した決済方法が増える思う。

僕が18年前に携わったRFIDという電子タグを使った通信技術における商品管理の技術が、20年近く経ってようやく生かされる未来が来てる。

時代を繋ぐのは、新しい世代の人類なんだよね。