【ペットフードニュース 】FDA に報告されたペットフードの苦情 971 件（2024 年 1 月）苦情の 91% はピュリナ ペットフーズに関するものだった。
Truth About Petfood
スーザン・ティクストン著
ピュリナのフードに関連したペットの病気や死亡に関する報告が相次いでいる件について
2024.1.4
上の件から続いているピュリナ社のフードについての病気や死亡について、原因が明らかにならず、ピュリナへの不信がまだ続いている。
FOIA（情報公開法）の要請により入手した、FDAが2024年1月31日までに受理したペットの病気に関する報告（有害事象報告）を公開した。
注：FDAが公開した報告書には、各ページに次のように記載されている。
"免責事項：この記録は、FDAの確立された報告システムを通じてFDAに提出された情報を含んでいる。"報告の存在自体が、記載された製品の欠陥や有害事象の原因を意味するものではない。
我々は2024年1月の報告のみを調査した。
そのデータにはこうある：
2024年1月の1ヶ月間にFDAに提出された苦情は971件。
この総数には、虫入りのペットフードに関する複数の苦情や、現在のペットフード危機の症状とは一致しないと思われるその他の苦情は含まれていない。
886件の報告はピュリナ製品であった。
85件は他のブランドであった。
複数のペットを含む報告もあった。
2024年1月（のみ）にFDAに寄せられた病気のペットの総数は1,312匹。
その他のペットフードブランドに寄せられた苦情
Pet Pride – 1
Signature – 1
Freshpet – 1
Open Farm – 1
Ol Roy – 1
Fromm – 1
Natural Balance – 1
Kibbles n Bits – 1
9 Lives – 1
2024年1月（のみ）にFDAが受け取ったペットの死亡報告総数：103匹。
これらのペットの死に関連するペットフードブランド：
Purina – 97
FreshPet – 1
Ol’ Roy – 1
Victor – 1
Kibbles n Bits – 1
Diamond 4 Health – 1
Instinct – 1
FDAの報告書に記載されたペットの症状は、軽微なものから非常に深刻なものまで多岐にわたる。
多くの飼い主が、ペットが直腸から出血し、血を吐き、発作を起こしたと報告している。
ある報告書にはこんな恐ろしい内容が書かれていた： 「1月23日に仕事から帰ると、自宅はまるで殺人現場のようでした。 自宅の表から裏まで、嘔吐物と非常に血の混じった下痢がありました」。 この飼い主は愛犬が入院中に報告書を提出した。
ペットが入院中にFDAに提出された報告も多い。
フードを変えたらペットが回復したという報告が多い。
多くの報告は、他のペットが自分のペットのような苦しみを味わうのを防ぐために、FDAに何かをするよう嘆願した。
多くの報告によると、ネット上で病気のペットの報告を見て（具体的にはフェイスブックのグループSaving Pets One Pet @ A Time-オリジナル-に記載されているものが多い）、ペットのフードを変えたところ、ペットは一命を取り留めたという。
しかし
それから4ヶ月が経ったが、FDAは飼い主に警告を発していない。 FDAは、2024年1月31日以降、何件の消費者からの苦情を受けたかを明らかにしていない。 FDAはペットの飼い主に何も告げなかった。この問題がどれほど深刻なものであるか、十分承知しているはずなのに。
そして...
2024年1月15日、ピュリナ ペットフードは以下の声明を発表した
「ピュリナ ペットフードに問題があるというネット上の噂により、ペットの保護者の皆様が恐怖を感じていることは理解できます。 この噂はデマであり、ペットオーナーに混乱と恐怖を与えていることを目の当たりにし、悲しく思っています。
ピュリナがこの公式声明を発表したとき、FDA（およびピュリナ自身も同様と思われる）はすでに同月（2024年1月1日から2024年1月14日まで）、ペットの飼い主から631件の報告を受けており、839匹のペットが病気にかかっていた。 86匹のペットが死にました。
残念なことに......気持ち悪いことに......病気や死亡したペットの報告を受け続けています。
フェイスブックのグループには、今週だけで100件以上の問い合わせがあった。
FDAの沈黙は、この非常に深刻な問題を止めるために何もしていない。
FDAが私たちのペットを守るために何かをする前に、この事態がどれほど深刻化すればいいのだろうか？
未だに対応をしないFDAとピュリナ社には消費者への誠意は見当たらない😣
健康に関わる事、命に関わる事なのだから、きちんと原因を追求して解決し、消費者に報告するべき事なのに…
日本においてはまだこの問題も大きく伝わってきていない。
動向を注視していく必要がある。
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